新現代版箱庭諸国 会議掲示板
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【1657】Re:戦争終結宣言
 ヴァストーク独立派  - 06/7/13(木) 21:48 -

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   ナシバロン傀儡政府の発言はすべて偽りである。
我が組織は完全に消滅などしていない。
また、私自身も拘束などされていない。
例え国土が荒廃しようとも、晴れて独立を果たすまで、
我々の戦いは終わる事がない。
我々は断固としてナシバロン傀儡政府に従属せず、
理想の国家を築き上げるであろう。

イブラヒム・レヴィン
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【1656】戦争終結宣言
 ナシバロン外務省  - 06/7/13(木) 21:30 -

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   ヴェルーサ社会主義共和国・ナシバロン人民共和国と、ヴァストークの間で行われていた戦争はヴァストークの地上人口が50万人以下となり、リミッターが落ちたため終結したことを宣言する。
また、ナシバロン人民軍は独立派の中心人物であるイブラヒム・レヴィンの拘束にも成功した。これにより、イブラヒム・レヴィン系独立派は完全に消滅した。

今後のヴァストークへの対応については連邦政府と検討後、発表する。
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【1655】地域政府発表
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/7/13(木) 3:11 -

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   ユークトバニア社会主義連邦国
ヴェルーサ社会主義共和国地域政府発表

ヴェルーサ政府は、ヴァストークにおける反連邦政府組織員らによる一連の事態が、連邦赤軍治安部隊によって鎮静化したことを確認した。
治安維持部隊に参加した我が国の派遣部隊は、組織員やこれに協力していた地域民ら50名以上を拘束した。
組織側の死亡者数は把握していない。
また我が方の部隊は本事態の首謀者であるイブラヒム・レヴィンの拘束を確認していない。ナシバロンの部隊が拘束した可能性もあるが報告は受けていない。
また我が軍の死者は、現在報告されている数で14名である。負傷者を含めると31名となる。

沈静化にともない、連邦赤軍本部から撤退の承認を得たため我が国の派遣部隊はヴァストークより撤退し、分担していたヴァストーク地域内における部隊統帥権のすべてをナシバロン軍に移譲する。
以後のヴァストークの諸問題(治安維持/自治権など)に関しては、ナシバロン地域政府と十分な意見交換を行った後、連邦政府の決定に従って適切な対応が行われるだろう。
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【1652】Re:ヴァストークに宣戦布告
 ヴァストーク独立派  - 06/7/9(日) 21:42 -

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   我々独立派は、ヴェルーサの傀儡であるナシバロンに支配されたこの地の規律を原理思想をもって改善させる使命がある。
我々の標的は貴国らであって同胞グルガン民族ではない。
帰国らが言う、地域が平等に幸福を謳歌できる社会の建設など偽りでしかなく、我等民族にとっては屈辱以外のなにものでもないのである。
我々は、貴国らに従属する気は毛頭ない。
例え地下に潜ろうとも、我等グルガン民族が晴れて独立できるまで、
この戦いが終わる事はないであろう。

イブラヒム・レヴィン
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【1651】ヴァストークに宣戦布告
 ナシバロン・ヴェルーサ  - 06/7/9(日) 13:14 -

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   布告国-ヴェルーサ社会主義共和国/ナシバロン人民共和国
被布告国-ヴァストーク国
攻撃開始可能ターン-5733


我が連邦の構成共和国であるナシバロン人民共和国ヴァストーク地方において、最近反連邦政府組織の活動が活発化していたことは承知の事実であると思うが、この反連邦政府組織が武力による破壊、殺戮活動を開始した。
イブラヒム・レヴィンを首謀者とするこの反連邦政府組織は、既にヴァストークの一部の都市を占拠したほか、ヴァストーク人による自治組織の幹部らを殺戮し、また7/8にはヴェルーサに向かうナシバロンの民航機が爆破され、民間人123人が死亡した。
ナシバロン地方政府及び連邦政府は、ヴァストーク自治組織による早期鎮圧を要請していたが、自治組織下の警察及び陸軍は敗退を続け、ナシバロン軍にも被害が発生している。
ヴァストークは、すでにその全域が反連邦政府組織の手に落ちたものとみられている。
我々は、このような非人道的、鬼畜的な組織と取引をする気は毛頭ないものであり、国際的にも認められた正当な領土及び、人民の生命と革命得とく物を守るため、連邦赤軍の治安出動を決定した。

以下は反連邦政府組織に対して行う警告である。
治安部隊はすでにヴァストーク地方を包囲している。このまま抵抗を続けても貴様達の勝利はないし、また貴様達の同胞であるグルガン人への被害も避けられないだろう。貴様達の故郷であるヴァストークの地がこれ以上荒廃するようなことは、我々の望むところではない。我々は、社会主義革命精神のもと、連邦に属する全ての地域が平等に幸福を謳歌できる社会の建設のために邁進しているのであって、貴様達の活動は貴様達の同胞を苦しめているだけである。
イブラヒム・レヴィン及び組織員及びこれに協力している市民らは、即刻最寄の治安部隊に投降するようにせよ。


ユークトバニア社会主義連邦
外務省 軍務省 連邦組織委員会 三省合同会見より
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【1650】[西夏日報] 第六号
 西夏国際通信社 E-MAILWEB  - 06/7/7(金) 21:41 -

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   ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【西夏日報】                    西夏国際通信社
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>>>プロスピア脱退に向け審議、愛国帝政党
>>UENの結束強化進む、高まる国際的脅威
>ヴァストークに対する非難高まる
>政府機関の名称変更が検討される
>地上の楽園が改装オープン
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>>プロスピア脱退を検討、愛国帝政党<<

愛国帝政党の外交政策部会では日々様々な外交政策について
研究、進言などを行っているが
今回プロスピア脱退について検討していると発表した。

キーリ人民評議会議長は以前から
水夏連邦の世界的必要性を説いており
今回の検討は人民の間で高まっている独立意識と
世界に対する不満に答えたものであると言えるだろう。

『様々な研究や検討を通して最終的には私が決定する』(キーリ議長)
----------------------------------------------------
>>UENの結束強化進む、高まる国際的脅威<<

UENは新興国の新興を目的とした経済機構であったが
近年の軍拡と経済的成長を背景に国家間の軍事的結束を
高めている。

水夏連邦外務大臣ウォルフ・シュッセル氏は
『UENの動きはなし崩し的に集結するという
自主性のない考え方であり一国家としての意思が
感じられない、傀儡国家集団ではないはずである』
と述べUEN加盟国を批判し軍事的結合に不快感を示した。
----------------------------------------------------
>>ヴァストークに対する非難高まる <<

ヴァストークでは再び紛争が広がっているが
人民の間では武力制裁の必要性を認める意見が
確定的となっている。

またヴァストークの迷走は水夏連邦人民の
独立意識にも影響を与えているとされるが
今後のヴァストークの迷走が世界情勢に
何らかの影響を与える事は確実視されている。
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>>政府機関の名称変更が検討される<<

キーリ人民評議会議長は今日の人民評議会で
政府機関の名称について適切な形に改称、組織改変を
実施する意向を示した。

具体的には人民評議会や各委員会の名称を
社会主義時代から実情に即した名称にするとしている。
キーリ人評会議長は『評議会、委員会、委員長などは古臭く
現代的で水夏連邦の実情に即した独自の名前を考えたい』と
述べ伝統保護を主張し反対する統一人民党と争う意思を示した。
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>>地上の楽園が改装オープン<<

地上の楽園が大規模改装を終え新装オープンした。
開園式にはキーリ人民評議会議長などが出席し
浜辺で波を追いかけるなど地上の楽園を体感した。

この改装により水夏連邦の経済的基盤が強化され
更に国内の強化も進められている事から
水夏連邦の発展が期待される。
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西夏国際通信社は水夏連邦の総合通信社です
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【1649】Re:マウロ連邦新聞
 マウロ連邦報道局  - 06/7/5(水) 18:50 -

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   目次

・迷走するUEN
・海底都市建築進む
・空軍基地連邦各地に建設
・ヴァストーク地方またも内戦勃発か?

―――――――――――――――――――――――――――――――――――――

・迷走するUEN

UENの改革が進んでいるが新たに経済部、安全保障部の設立案が提出されている
これに対し世界各国から非難の声が上がっている。
UEMはもともとの目的は新興国家の相互経済援助など経済分野での協力が目的だったはずであり軍事条項の新設や軍事機構化は本来の目的を見失っているのではないか?と言う声が国内でも強まりつつある

書記長談話

「UEN軍事機構化しないほうがよいのではないか?もし軍事条項の新設などを行っ た場合は強硬な手段に出ることも考えなければならない」

―――――――――――――――――――――――――――――――――――――

・海底都市建築進む
連邦領土はもうすでに飽和状態にあり新たに都市を建設するスペースがなくなったため共産党国土委員会は海底都市の建設を決定していた。
現在海底都市の建設は順調に進んでおり近いうちに人口が4500万人を超えるだろうと考えられている

書記長談話

「海底都市の建設は莫大な予算がかかるがそれだけの価値はあると考えている」

―――――――――――――――――――――――――――――――――――――

・空軍基地連邦各地に建設

マウロでは空軍基地のほとんどがキャントー州(旧大学島)に集中しており怪獣などの被害があった場合全滅してしまうのではないかという懸念からルドハー州に2ヶ所の空軍基地が建設された。
共産党軍事委員会は他に2,3ヶ所に建設する予定だと発表し

書記長談話

「マ連邦の空軍は世界で第一位の実力を持っている。災害などで失うのはなんとし ても避けたい」

―――――――――――――――――――――――――――――――――――――

・ヴァストーク地方またも内戦勃発か?

ヴァストークの独立派イブラヒム氏は武力闘争も辞さないという旨の声明を発表したヴァストークは独立戦争を繰り返しておりまたも内戦の勃発か?と国内では懸念の声が強まっている。

書記長談話

「またヴァストークかいったいあの国は何回戦争をしたら気が済むのだろうか?
 内戦が勃発した場合厳しい対応をとらざるを得ない」
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【1648】第4号
 デイリープロスピア@グダニスク E-MAIL  - 06/6/29(木) 15:37 -

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   ===6代目最高執政官にトエルウル氏就任===
エンジアス執政官の任期満了に伴い行われていた
連邦最高執政官選挙によりプロミスト大公国の
ディディエ・トエルウル氏が最高執政官に選出された。
トエルウル氏はMLTは後進国に厳しすぎるとして
現行条約で連邦とユ連邦にしか認められていない
演習場の保有を後進国にも拡大していくべきである
との所信表明を行った。
これについて連邦内では条約の有効性が損なわれる
として反対意見が強く評議会の抵抗が予測される。
連邦政府が何処まで評議会に対し主導権を握れるかに
今後の情勢が左右されるとも言えそうだ。

===MLT改正案否決の可能性濃厚===
トエルウル執政官が所信表明演説に示したとおり、
演習場保有への道を後進国にも開くためのMLT改正案が
連邦評議会に上程された。
MLT改正は連邦単独で行えるものではないものの
連邦がユ連邦に対し改正を迫れば実効性の観点から見て
ユ連邦が何らかの譲歩をせざるを得ないのは明らかで
執政官の姿勢からしても連邦の改正案がそのまま
MLT改正案として批准されるとの見方が支配的であった。
しかし今回連邦評議会は期限を目前にして明らかに
執政官の提示した改正案に対し反対を突きつけており
連邦政府が目指したMLT改正は早くも方向転換を迫られる
のは避けられない情勢となっている。

===改装工事進む地上の楽園===
水夏連邦共和国の地上の楽園改装工事が佳境を迎え
臨海リゾート化が進んだ姿が報道陣の前に公開された。
水夏地方は連邦内でも経済的に遅れた地方となっており
最新の経済統計ではユ連邦ナシバロン共和国を下回る事も
先日明らかになった。
今回の地上の楽園改装により水夏地方の経済発展が加速する
事は疑いの余地が無く、地元では早くも観光客増を見越して
ファストイートが店舗の増設に着手している模様だ。

===ヤロスラーヴァ書記長死去、動揺広がる===
ユ連邦の最高指導者として長らく君臨してきたヤロスラー
ヴァ書記長が体調不良により死去したためユ連邦では
後任人事の選出までの間臨時執行部を組織して政府を
率いていく方針であることが発表された。
しかしカリスマ性の高かったヤロスラーヴァ書記長の後任
人事は難航している模様でミロン外相とカーネメフ氏が
依然拮抗していることが報じられている。
ミロン外相の緊急入院が報じられたことによりカーネメフ氏
が優勢に立ったのは事実であるがカーネメフ氏はヤロス
路線の継承を公言しており、偉大な指導者の築き上げた
方針を引き継ぎ守っていくだけが精一杯の器であるだけに
不滅のはずの偉大な兄弟を失った後のユ連邦を同氏が
どの程度纏めあげ率いていけるのか、世界が注視することに
なるだろう。

===マーケットサマリー===
連邦圏内の主要取引所における株価は軒並み堅調な動きを
示し、グダニスク取引所の終値は前日比+4%となった。
債券市場は新興国向け開発債がMLTに関する懸念から売られた
以外は堅調な動きを示し、ウィンディア公債も若干持ち直す
など終始強気の展開となった。
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【1647】■ Y.B.C.NEWS 第44号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/6/29(木) 9:32 -

引用なし
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   ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
Y.B.C.NEWS 第44号
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
2006年6月29日
━…‥‥…━…‥‥…━…‥‥…━…‥…━━…‥‥…━…‥

>今日の紙面<

>>ジャスバル UEN部門拡大提案<<
>>ミロン外相 緊急入院<<

>>その他の記事<<

‥‥…━…‥‥…━…‥‥…━…‥…━━…‥‥…━…‥…━

>>ジャスバル UEN部門拡大提案<<

新興国家連合の次期議長選への参加に意欲的なジャスバル民主
共和国政府は、UEN会議場にてUENの担当部門の拡大を提案した。
この拡大案には安全保障部の設立も含まれており、諸外国の批
判が集まることは必至だ。
UENは新興国の経済発展にむけた協力機構として設立当初より
各国から期待されていたが、ジャスバルを中心とする強硬派は、
経済協力機構から軍事同盟への衣替えを企図した活動を強めつ
つある。
近年では軍事演習場の建設や、これにともなうMLTへの参加を
渋るなど、軍国主義的な方向性が露になっている。

ユーク政府は、こうしたジャスバルの行動に対して幾度と無く
警鐘を鳴らしてきたが、一向に自重の兆しをみせないジャスバ
ルの今回の行動に対して、中央党内部で強硬論が噴出しており
次期書記長選定にも影響を与えそうだ。

━…‥‥…━…‥‥…━…‥‥…━…‥…━━…‥‥…━…‥

>>ミロン外相 緊急入院<<

ユーク連邦外務相であるアントーシャ・ミロン氏が、シーニグ
ラード市内の病院に緊急入院していたことがわかった。
外務省関係者の話によれば、ミロン外相は省内食堂にて昼食を
とっている最中に突然倒れという。
胸を押さえていたことから心筋梗塞ではないかと言われている
が、公式な発表はなく詳細は不明。
書記長選任に意欲的だったミロン外相であるが、これによって
選任候補からの脱落も考えられ、党内や大衆の支持層からは動
揺の声があがっている。

‥‥…━…‥‥…━…‥‥…━…‥…━━…‥‥…━…‥…━

>>その他の記事<<

□MLT唯一の非批准国であるリードホルム共和国。政府談話とし
て、MLTへの早期復帰について努力すると発表。

□人民保衛部における情報規制審議会に対し、民間メディアを
代表してYBC局長が出席し、自由な言論を保障すべきと主張。

□ヤロスラーヴァ前書記長の身体保存問題で党内意見対立。
埋葬すべきとの意見支配的。


━…‥‥…━…‥‥…━…‥‥…━…‥…━━…‥‥…━…‥
製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation
‥‥…━…‥‥…━…‥‥…━…‥…━━…‥‥…━…‥…━
Yuktobanian Broadcasting Corporation(Y.B.C.)は、
ヴェルーサ社会主義共和国に本社をもつ民間の報道機関です。
━…‥‥…━…‥‥…━…‥‥…━…‥…━━…‥‥…━…‥
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<Mozilla/4.0 (compatible; MSIE 6.0; Windows NT 5.1; SV1; .NET CLR 1.1.4322) Sle...@s12.xrea.com>

【1646】Y.B.C.Documentary 第5回 『そして...
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/6/27(火) 13:06 -

引用なし
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   ━…‥‥…━…‥‥…━…‥‥…━…‥…━━…‥‥…━…‥‥…━
Y.B.C.Documentary
━…‥‥…━…‥‥…━…‥‥…━…‥…━━…‥‥…━…‥‥…━

 第5回
『そして滅びの旋律へ』

━…‥‥…━…‥‥…━…‥‥…━…‥…━━…‥‥…━…‥‥…━

 前説(Y.B.C.解説委員トーリャ・マトヴェイ)

 途上国で起きた不正送金事件に端を発したルソーに対する美多民国の武力行使は、ルソーが明らかな加害者であるにもかかわらず美多民国が自ら停戦を余儀なくされるという苦渋の結果となりました。
 そしてこれは途上国間の紛争に収まることは無く、大国を巻き込んだ一大武力紛争をも引き起こすことになったのです。

━…‥‥…━…‥‥…━…‥‥…━…‥…━━…‥‥…━…‥‥…━

 元美多民国GT国派遣軍 当時通信兵
 「私たち将兵は酷い屈辱感を覚えていました。なぜ敵の中枢を目の前にして撤退しなければならないのか当時の私たちにはまったく理解できなかったのです」


 美多民国軍がGT国より撤退したことにより、不正資金問題は再び外交の場での解決が図られることとなります。
 途上国間による話し合いでの解決が難しいと考えた北東人民共和国(現ヴェルーサ社会主義共和国)と水夏社会主義連邦共和国(現水夏連邦共和国)の二大社会主義国(双方ともMETO加盟国であった)は、グダニスク連邦自由国とアールヴヘイム神国の資本主義及び宗教国家も交えた公平な議場にルソーを召還し、問題解決のための要求を飲ませる計画(五カ国会談)を実行します。
 五カ国会談により、GT国はヘッケル王国への資金返還と施設解体を行う約束を再度確認されることとなりました。

 再度GT国に侵攻し、財産没収を行うべきとの論調も強く残っていましたが、これに反対する国もありました。
 それは後にルソー派と呼ばれる勢力(下記にて説明)と、おっとっと国(現ランゴバルト王国)でした。
 おっとっと国は、美多民国がGT国への攻撃を開始した当初より、美多民国によるGT国の被害は甚大であり、尚且ついまだ不正資金問題の追求を続けるのは卑怯であるとし、ヘッケル王国への資金返還は諸外国が資金を出し合って補い、さらにGT国が保有する不正資金は戦災復興にあてて然るべき、と主張していました。
 さらにおっとっと国は、こうした国際舞台での平和機構とMETOの肥大化を恐れてか、第三勢力の形成を目的として、非同盟の大国や中堅国を取り込むため密使を各国に派遣し、説得に奔走し、各国の加盟を取り付ける事に成功します。
 こうして10月12日、LPC(League of Peaceful Countries)が結成されます。
 LPCは国力のある加盟国を予め確保した状態で発足を公に宣言したため、大きな衝撃をあたえました。
 ミリタリーパワーの調節を指標としていたMETOにとっては、LPCは現実的な障害として出現した敵でした。

 ここでルソーは新興同盟LPCの軍事的抑止力に目をつけます。
 発足して間もないLPCは、もとより大国の参加があったとはいえ、加盟国の増加には歓迎姿勢でした。
 ルソーはこれを利用し、自国を含む自らの息のかかった途上国をLPCに加盟させたのです。
 ルソーの影響下にあった国、またはルソー本人による傀儡国(水夏によりルソー派と呼称されるようになる)がそれでした。
 LPCは合議制の同盟だったこともあり、このルソー派諸国の流入はLPC自体の活動をルソー派が支配できる可能性をも生み出しました。
 LPC加盟に各国は不信感を露にしていたものの、正面から阻止しようすることはしませんでした。また盟主であるおっとっと国もまったく不快感を示さず、ルソーを擁護する姿勢を堅持していました。

 同時期、ガルバディア帝国が戦時下における不正行為への謝罪を行ったことによって復興が認められました。
 METOは平和機構やLPCといった各組織を牽制するためにもガルバディア帝国連邦を戦前水準まで円滑に復興させるべきと考えていました。
 しかし、反ガルバディア的国々の圧力等によってガルバディアの復興が遅れる可能性があったことから、METOは復興するまでの間ガルバディアの安全保障を請け負うことを自ら提案し、ガルバディア側もこれを歓迎しました。

 元METO戦略防衛会議 書記官
 「当時の私たちにとってルソーとは「不正資金問題の加害国」でしかありませんでした。そのような途上国の加盟を阻止するためだけに大国と戦争をする必要性なんてまるでないのですから当然のことです。METOの当時の最優先課題はガルバディアの復興支援でした。歴史をしる今となってはいかようにも評価できてしまうことです。いまから考えれば、ルソーのLPC加盟を許したことよって、我々は、当時ただの途上国の国主だったルソーを武力で抑えつける術を失ってしまったのです」


 LPC加盟を承認されたことを契機にルソーの国際政治上の発言は、次第に国際感情を無視した横暴なものへと変わってゆきました。
 ヘッケル王国からの資金で開発された施設等の解体も、完了したのか不透明なままでした。

 10月21日、ヘッケル王国で大規模な怪獣災害が発生しました。
 これにすかさず反応をしめしたのはGT国国主ルソーでした。
 ルソーは国際会議場で以下のように発言しました。


 ルソーの発言(記録フィルムより)
 「今回ヘッケル王国は膨大な被害を受けています。この際各同盟から少しずつ復興援助を出してみませんか?大型施設の件ですが、GT国の失業率からいってこれらの施設の解体は深刻な失業問題を引き起こしかねません。そこでこれらの施設の建設費と同額をヘッケル王国への返済に変更することを申し出ます」


 ヘッケル王国の財政は安定しており、資金援助の必要性はない状態でした。
 GT国による施設解体は、GT国自身のケジメとして要求されていた事柄だったのです。
 この発言は明らかに施設解体を回避するための言い訳でした。
 またルソーは、ヘッケル王国の怪獣災害をいち早く察知していたにもかかわらず、怪獣に対しての攻撃支援を行おうとはしませんでした。これにより結果的にヘッケル王国の被害は拡大したのです。


 旧アールヴヘイム神国 政府関係者
 「ルソーはもとよりヘッケル王国を救済する気などありませんでした。本心としては潰れてほしいと考えていたのでしょう。自国の施設解体を渋り、さらにはヘッケル王国への支援を呼びかけながら、一番被害を食い止めることのできる環境にあってそれを行わなかったのですから」


 この一件で、国際社会のルソーに対する反発はより一層強くなっていきました。
 結局、GT国がヘッケル王国に資金を送金しおえたのは21日になってからのことでした。

 後に開催された第三回国際サミットは、ルソーと諸外国との関係悪化に一層の拍車をかけます。
 METOはサミット閉会後、ある程度の復興が完了したガルバディアの安全保障について、関係を発展させるとして共同軍事作戦も可能な軍事条約の締結に踏み切ります。
 LPCの肥大化によって軍事的に優勢でなくなったMETOは、ルソーを非難していく上でも十分な抑止力を欲しており、そのパートナーとしてガルバディアを選択したのです。
 これはヴェルリン条約とよばれる比較的大きな軍事同盟関係の樹立でした。

 11月1日、ルソー派諸国のLPC関連不祥事(同盟規約独断改正/国際会議不参加等)が相次ぐ中、合議制であったLPCは組織改変の一環として常任理事国制の導入を推進しました。
 これはLPC内の非ルソー派国家が、多数決制におけるルソー派の独占議決に危機感をおぼえて導入を決定したものでした。
 常任理事国を選定することで、ルソー派以外の国も同盟内で十分に意見を反映できるようにしようと考えたのです。

 11月9日、ルソー派国家への実務的な調査活動がはじまり、第一次世界大戦でもその情報解析能力が高く評価されていた花鳥風月王国に各国(METO、グダニスク等)が調査要請を行いました。
 花鳥風月王国はこれを快諾し、調査を開始します。
 その結果、LPC内に存在するGT国を含んだ五カ国がルソーによる独裁国家(つまり重複)であることが判明したのです。
 16日にはさらにもう一カ国が同様であることが確認されました。

 これによって国際的な反ルソー反LPC運動は頂点を迎えることとなります。
 はげしい糾弾が続き、ルソーの傀儡国家は放棄に追いやられ、LPCは自主的解散を行うことになりました。
 おっとっと国は、LPCの解散時の演説で、ルソー問題とLPCという組織自体は直接的に関係はないと最低限の弁明を行いましたが、責任転化はせずLPCの解体に踏み切ったことで、後に高く評価されることとなりました。

 情報調査は続いていましたが、ルソーの傀儡国やルソー派などの支持勢力が実際にどれだけ潜伏しているのか自体は明確に把握することは非常に困難なことでした。
 LPCが解散したことでルソー派国家は軍事的抑止力を失っていたため、METOを中心とした反ルソー陣営は強制捜査、つまり軍事力による疑惑国の完全統治による調査活動を現実的なものとして考えることが可能になっていました。
 ルソー派の疑いがあったのは旧LPC加盟国をふくめて六カ国にのぼり、これを同時に統治下におくことは大規模な軍の派遣が必要不可欠でした。
 ルソー派掃討作戦の実現のため、METOはグダニスクにも作戦への参加を求め、グダニスク政府はこれを快諾しました。これにより、METO(北東人民共和国/水夏社会主義連邦共和国/美多民国)及びグダニスク連邦自由国、そしてヴェルリン条約にのっとってガルバディアが別途に参戦し、ルソー掃討のための連合国軍は先進五カ国による大同盟となったのです。

━…‥‥…━…‥‥…━…‥‥…━…‥…━━…‥‥…━…‥‥…━

 おわりに(Y.B.C.解説委員トーリャ・マトヴェイ)

 旧METOの最大の功労は、今回放送のルソー派掃討作戦の組織と実行だといわれています。
 実際、METOは参加国を募っただけでなく周到な軍事作戦計画を立案し、戦略文書を各国に配布するなどして、作戦が円滑にすすむように取り計らいました。
 このルソー派掃討作戦がコードネーム「滅びの旋律」と名づけたのは、METOの提唱国であった北東人民共和国(現ヴェルーサ社会主義共和国)の元首であった最高司令官(本名不詳)であったと言われています。ルソー派の増殖は世界を滅びの道に歩ませるものであるが、それを打倒するために結成されたイデオロギーを超えた統合もまた、世界を滅びの方向に向かわせる旋律なのだという自らへの戒めをこめたものであるといいます。
 実際、北東人民共和国はこの統合がルソー派掃討に限ったものであることを望んでいました。
 それは、外部情報を国内で厳しく統制していた当時の北東政府が、連合が長く続くことによる現体制の崩壊による自由化を恐れていたためのものでした。
 今現在、世界にはイデオロギー上の枠をこえた国家連合であるプロスピアが存在していますが、当時の北東人民共和国が危惧していたとおり、咎罪やプロミストといった国家は結果としてグダニスク式民主主義体制の流入を防ぐことができませんでした。
 滅びの旋律作戦は、ルソー派掃討のための世界連合であったことと同時に、イデオロギーを無視した連合というものがいかように機能するのかという実験ケースだったともいえるのです。

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 Y.B.C.ドキュメンタリー
 第5回
『そして滅びの旋律へ』

 製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation

 解説-トーリャ・マトヴェイ

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Yuktobanian Broadcasting Corporation(Y.B.C.)は、
ユークトバニア連邦共和国に本社をもつ民間の国際報道誌です。
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【1645】■ Y.B.C.NEWS 第43号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/6/27(火) 0:14 -

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Y.B.C.NEWS 第43号
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2006年6月27日
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>今日の紙面<

>>ランゴバルトについてユーク国内で論戦<<
>>「連組委」経済報告にてナシバロン評価<<
>>次期書記長選任はじまる<<

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>>ランゴバルトについてユーク国内で論戦<<

MLTについて、ランゴバルト王国外務相は保有国指定を求める
内容の提案を公式に行った。
この外務相の提案では、保有国指定についてと同時に、現在
演習保有指定をうけているユーク連邦ナシバロン及び、PFプロ
ミストの管理運営法について批判を行っており、自国の管理運
営体制が上記2ヶ国より優れているものとしてアピールしてい
る。これに対し、指導者不在のユーク連邦中央政府内(臨時執行
部)では論戦が繰り広げられている。

MLTの制定のために、ユーク連邦が多くの妥協を行ったという
背景がこの論戦の根本問題となっている。
本来ユーク政府は、プロミストの軍事演習においての誤射で
一般市民多数が虐殺された事件などを受け、当国を非人権国
家として非難してきた。またPFで演習場建設がはじまった際に
は、PFの演習場保有自体に反対姿勢であった。
にもかかわらず、MLT制定の大目的のため、これまでの主張や
立場を棚上げし、PFとの協調を最優先したのである。
またランゴバルトに対しては、そもそもイデオロギー上の
敵対関係を抱えており、またガルバディアの同盟国という事も
あって、ランゴバルトのあらゆる政治・外交・軍事的動向を
非難する立場である。
その事で、プロミストに関して妥協を行った手前、ユーク政府は
今回のランゴバルト政府の申し入れを非難することが非常に
難しい立場に追い込まれたのである。

現在、臨時執行部では主に3つの論派が意見を対決させている。
「ラ国の演習場保有を認める」
「ラ国の保有を認めないと同時にプロミストの保有に関して
反対の姿勢を示す」
「PFの見解発表を待ってから判断」
である。現状は議論継続しつつPFの見解を待つ形となっている。
今、ユーク連邦の主体性が問われている。

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>>「連組委」経済報告にてナシバロン評価<<

連邦組織委員会(連組委-連邦構成地域の統合事業や地域への指
導、監察を行う機関)は、近年のナシバロン地域の経済成長に
関しての報告書で、同地域を高く評価した。
同報告書は、ナシバロン人民共和国は、自主的な経済発展事業
により、PF水夏地域をも上回る経済力を獲得し、また国防面に
おいても著しい進歩がみられると報告している。

また文化事業面においても、箱庭カップにおける一位二位独占
という快挙を成し遂げたことも大きく評価した。
ナシバロン領ヴァストークのスポーツ文化水準の向上がこの成
績結果を生み出したとも分析している。

今後の展望としては、更なる経済発展はもちろんのこと、ヴァ
ストークに対する行政指導や外交活動における主体性の確保を
課題として提起し、ナシバロン政府を激励した。

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>>次期書記長選任はじまる<<

故ヤロスラーヴァ前書記長の死後、不在となっている最高指導部
の席を決する次回の中央党大会で決定される予定の次期書記長
の選任事業が本格化している。

最有力候補はCSS(社会主義保衛委員会-旧対外赤衛局)の現職長
官であるニコライ・カーメネフ氏である。
同氏は、世界秩序形成に意欲的であり、人民大衆に対する思想
意識管理の徹底化と軍事規模の維持発展を推奨しており、ヴァ
ストーク問題については連邦構成国復権は認めず、自治団体に
庶務を許す現状維持を掲げている。
また故ヤロスラーヴァ前書記長の進めていた新社会主義圏構想
を引き続き継承、実現させていくことも表明している。

カーメネフ氏の対抗として考えられているのは現職の外務相
であるアントーシャ・ミロン氏だ。
肩書きとしては外務相のほかユークUNO実行委員会の名誉会長
およびユーク漁業労働連盟会長がある。
ミロン大臣は内外の知名度が高く、人民にも熱狂的支持者が
多数いるといわれ、特にナシバロン系の支持者が多い。
ナシバロンの地域首都がミロングラードと名づけられている事
からもその人気のほどが窺い知れる。
ミロン大臣自身は今回の選任に対して参加に意欲的であり、
自身の政策として自主独立外交の展開と軍縮、またヴァストー
クの地域国復帰もしくは制限つき主権委譲を掲げている。
しかしミロン氏は旧自由党出身者という過去があり、ミロン氏
を気に入っていたヤロスラーヴァ前書記長の計らいで現在の地
位にあることから、ヤロスラーヴァ前書記長亡きいま、党内で
反ミロン勢力が復興しているとも伝えられている。

現在のヴェルーサ地域政府ミコヤン・アドーラフ首相は、
カーメネフ支持派であり、概ね地域政府内の主力勢力はアドー
ラフ首相に追従する可能性が高い。
ナシバロン地域政府内はミロン支持者が多いと予想されるため
地域政府の意見交換内容をユーク中央党がいかように受け止め
るかが勝敗を決するものとみられる。

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【1644】Re:軍事演習地域制限条約-必読発表
 ランゴバルド王国外務大臣ラファエロ  - 06/6/25(日) 17:45 -

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   先ず、この条約は、第4条において「国際会議場にて発表された時点で全ての国が批准するもの」と規定されているが、意思表示をしない国は自動的に批准した事になると言うこの決め方の正当性についてお伺いしたい。
次に、我が国は軍事演習場保有国として古くからの歴史と豊富な経験実績を有している。僭越ながら、ナシバロン人民共和国及びプロミスト大公国の管理のされ方ですと、何れ大きな被害が出る事が予想されます。そこで提案ですが、我が国を保有国に加えていただきたい。管理技術を伝授いたそうと存ずる。如何であろう?
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【1642】Re:最高執政官引き継ぎ
 プロミスト大公国@プロスピア連邦最高執政官  - 06/6/23(金) 21:03 -

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   規定のターンとなりましたので、改めてプロミストが最高執政官を引き継ぐ事を宣言いたします。
プロスピア連邦憲章に則り、1000ターン後の6600ターンまでの任期を務めます。
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【1641】最高執政官引き継ぎ
 プロミスト大公国@プロスピア連邦最高執政官  - 06/6/21(水) 21:55 -

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   アロン共和国の任期満了を以て、新たに選出されたプロミスト大公国へ最高執政官職が引き継がれます。
プロミストから最高執政官に就任したディディエ・トエルウル氏は次のような演説を行いました。

「この場を借りて宣言すれば、現状の世界に懸念を感じている。
MLT条約はその最たるものであり、国土の利用はその国の自由であるという事を強調したい。
他の連邦構成国、並びに他の先進国と意見が食い違うかも知れないが、積極的かつ具体的に協議していきたいと思う。新たな最高執政官として」

トエルウル氏は以上のように述べ、「MLT条約はあくまで一例」と言う意見も示しました。
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【1640】[西夏日報] 第五号
 西夏国際通信社 E-MAILWEB  - 06/6/15(木) 14:02 -

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   ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【西夏日報】                    西夏国際通信社
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>>>軍事演習場制限条約、MTL発表される<<<
>>プロスピア最高執政官選挙まもなく告示<<
>現箱初の偉業、ナシバロン1位2位独占<
>ヤロスラーヴァ書記長死去<
>海軍再編進む、充実化を目指す<
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>>軍事演習場制限条約、MTL発表される<<

全世界が加盟する新型条約、MTL(演習場制限条約)が
プロスピア・ユーク連邦の共同発表により発効した。
一部国家が離脱を表明したが復帰し
現在はリードホルムのみが離脱している。

プロスピア外務大臣のウォルフ・シュッセル氏は
『一部でこの条約が成立した経緯と意味を無視し
軍拡を停止しない国があるがプロスピア連邦は
それ相応の強力な対応策を用意している』と述べ
条約の徹底を強力に推進する考えを示した。
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>>プロスピア最高執政官選挙が告示される<<

最高執政官の選挙の告示、投票が開始され
水夏連邦内では選挙に関する対策が話し合われている。

今日の人民評議会でキーリ人民評議会議長は
『外務大臣職を続ける事は民主主義の観点から難しい』
と述べ選挙後辞任を示唆し、また同時に『国際指導力や
経済力などを考え内務大臣のグダニスクが適している』と述べ
最高執政官にはグダニスク連邦が適していると結論付けた。
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>>現箱初の偉業、ナシバロン1位2位独占<<

箱杯5400にてナシバロン代表が1位2位を独占する
現箱初の偉業を達成し世界中が注目している。

水夏連邦でも勝敗について高い関心が集まり
スタジアムでは約3万人が決勝戦を観戦した。
試合結果に人民からは『ヴァストークが勝つとは
思わなかった、それにしてもナシバロンの快挙は偉大だ』など
ナシバロンの偉業を称えていた。
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>>ヤロスラーヴァ書記長死去<<

ユークトバニアの最高指導者ヤロスラーヴァ書記長が
死去した、葬儀等の日程は未定。

キーリ人民評議会議長は今日の人民評議会で
『社会主義の偉大なる指導者が死去した、彼の功績は
余りに大きく現在のユーク連邦は彼が居てこそ存在できた』
と述べ指導者の死を悼んだ。

後任にはミロン外相が注目されているが議長は
『ウノは勘弁してもらいたい』と小言をもらした。
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>>海軍再編進む、充実化を目指す<<

水夏連邦の海軍再編が完了し最新式の軍艦2隻が就航した。
またイレギュラー衛星も打ち上げられ国防体制の
充実化が進んでいる。

キーリ人民評議会議長は『観光目的の船や漁船の就航も
検討している』と述べ地上の楽園と並び
海岸、海洋地区の再開発を進める意欲を示した。
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西夏国際通信社は水夏連邦の総合通信社です
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【1639】モアナ国民新聞「大海」海外版 第5号 ...
 モアナ国営新聞社 E-MAIL  - 06/6/14(水) 23:43 -

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   ―お詫びと訂正―

弊社発行の国民新聞「大海」第5号において、グダニスク民間紙「デイリープロスピア」を「PF機関紙」であるとの誤った記載がございました。読者の皆様及び関係機関へご迷惑をお掛けしました事をお詫び申し上げます。
正しくは「デイリープロスピア」がグダニスク民間紙であり、PF機関紙は「九尾の猫」です。訂正させていただきます。

以下に訂正した記事を掲載致します。

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【UEN】グダニスク、機関紙で「UENは指導力不足」と批判

 前述の通りトランシルバニアが当初、他のUEN加盟国と異なりMLT批准について消極的であったことから、グダニスク民間紙「デイリープロスピア」は「UENの指導力のなさが露呈した」としてUENを批判した。
--------------------------------------------------------------------------
【国際】グダニスク、モアナを最悪の圧制国家認定

 グダニスク内務省がまとめた「自由と人権白書」において、我が国が「民主主義と人権の状況」について最悪の国家であると認定された模様。
 これを受け評議会は、民主主義の不在を指摘されたことについて「国内の事情を良く理解していない他国から批判されるのは納得が行かない」として不快感をあらわにした。
--------------------------------------------------------------------------

この誤報の原因は、弊社記者の誤認識がそのまま記事となってしまった事に有ると考えられます。
またその後の確認体制にも不十分な点が見られ、プロスピア外務省当局の指摘で初めて誤りが明らかになりました。
弊社は今後、より一層の社員教育の徹底に努め、再発防止に尽力致します。

実歴2006年6月14日
モアナ国営新聞社
代表 タロワ・エイヤンガ
編集局長 ハロ・キリオン
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【1638】Re:モアナ国民新聞「大海」海外版 第5号
 プロスピア連邦外務省(水夏) E-MAILWEB  - 06/6/14(水) 22:29 -

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   プロスピア機関紙は『九尾の猫』であり
グダニスク民間誌『デイリープロスピア』と混同されないよう
お願いしたい。
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【1637】モアナ国民新聞「大海」海外版 第5号
 モアナ国営新聞社 E-MAIL  - 06/6/14(水) 20:33 -

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   --------------------------------------------------------------------------
モアナ国民新聞「大海」海外版 第5号 2006年6月14日発行
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【国際】モアナ、MLTを批准

 PF(プロスピア連邦)・UYS(ユークトバニア社会主義連邦)両国によるMLT(軍事演習地域制限条約)の発表を受け、同日連合首長評議会は特別議会を開会し、全会一致でこれを批准する事を決定した。
 当初、特別議会では反対意見も上がったが、最終的には「立場上批准しないという選択をすることは非常な困難が伴う」という見解のもとに批准が決定された。

 MLTは、PF・UYS以外の国家の軍事演習場保有と使用を禁止する条約であり、これにより我が国は協定によって使用許可を得ていたジャスバル・トランシルバニア両国の演習場が使用不可能となった。ただし、我が国の軍事演習は演習場使用協定直後の試験的なものが3回行われたのみである為、直接的な影響は少ないと見られる。

「我が国に何が出来たでしょうか」(イヴァカルア議長)
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【UEN】MLTをUEN加盟国全てが批准

 またUEN加盟国においては、演習場保有国であるジャスバルが真先に演習場破棄を宣言し、続いてロージナ、そしてトランシルバニアも、当初は批准に消極的であったが、後日批准の意思を表明した。
 大旭については、公式声明は無いが現時点で演習場を保有しておらず、保有の意思も見られないことから、批准したものと考えられる。

 しかしながら、トランシルバニアの演習場では未だにスライムが繁殖している。同国は現在、「国土改造中」であることを理由にスライムを放置したままでいるが、批准の意思を表明してから相当の時間が経過しており、また「国土改造」の具体的な完了期日も曖昧なままである為、我が国の評議会でも「単なる時間稼ぎだととられかねない」として、迅速な破棄を求める声が上がっている。

「守ると言ったら守らなければなりません。当たり前の事です」(イヴァカルア議長)
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【UEN】PF、機関紙で「UENは指導力不足」と批判

 前述の通りトランシルバニアが当初、他のUEN加盟国と異なりMLT批准について消極的であったことから、PFは機関紙「デイリープロスピア」にて「UENの指導力のなさが露呈した」としてUENを批判した。

 これを受けてイヴァカルアUEN議長は、
「UENはプロスピアやユーク連邦、帝国連邦のような連邦国家では無く、必ずしも統一した見解が必要であるという事はありません。
UEN全体としての指針を議論する他、我が国も議長国として他加盟国に提案を行う事はありますが、最終的な決定は各国の自由な意思によってなされております」
と発言し、UENはPF等の連邦国家とは結成に至る理念が根本的に異なっており、連邦国家と同様に考えるべきでは無い事を主張した。
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【国際】評議会、MLTの一部条文に疑問を呈する

 我が国はMLTを批准し演習場の使用を中止することとなったが、評議会では同条約の第4条の在り方について疑問の声が上がった。
 第4条では、
「この条約は、国際会議場にて発表された時点で全ての国が批准するものする。この条約から脱退を希望する場合は、その意思を国際掲示板にて声明しなくてはならない」
と定められている。しかし評議会では、「このような形式では『条約』として問題が有るのではないか」と、MLTに疑問を呈した。

 また、我が国で最初に条文を受け取り、上の問題を提議したカリュアク・ハイメニ対外事務省長官は、同省を通じて次のような発表を行った。

 「私が条文を受け取ったのは深夜12時くらい、一通りの仕事を終えて帰ろうかという所だった。でも以前からユークとプロスピアとの間で、このような話し合いがあるということは私も皆も知っていたので、制限内容には特に驚きはしなかったよ…
 むしろ条文を読んでいて、一番驚いたのはあの第4条だった…何しろ、評議会で話し合った覚えも無いのに、批准までした事になっていたんだから。
 いくら何でも、『発表された時点で、世界の全ての国が、それぞれ条約について各国で定められた手続きを行い、同意することが確認されたものとする』と言うのは無理があると思う。
 もし、発表された時点で拘束力を持たせたいならば、『演習場制限宣言』などと名前を付けて、世界に向け『PFとUYSは、我々以外の国家の演習場保有を禁止する』という趣旨で発表すれば良いことだ。条約としては、この形式は相応しくなかったと思う」

 なお評議会では、改めて批准書と、第4条を留保する旨の文書を作成し、締結国のプロスピア連邦アロン共和国へ送付した。
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【国際】PF、モアナを最悪の圧制国家認定

 PF内務省がまとめた「自由と人権白書」において、我が国が「民主主義と人権の状況」について最悪の国家であると認定された模様。
 これを受け評議会は、民主主義の不在を指摘されたことについて「国内の事情を良く理解していない他国から批判されるのは納得が行かない」として不快感をあらわにした。

 しかし実質的に憲法が無く、慣習によって国家が運営されている現状については、
「発達した国を目指す為には、成文憲法を検討しなければならない。そして、国民の権利や義務、政府や為政者の責任はもちろん、国民の意思によって自由に政治体制が選択できる事を盛り込みたいと思う。
また、重要な事項について国民投票が実施できるような法や、望む人が増えれば議会制度も整えたい。皆が幸せになれるように」
と、価値観が多様化した我が国の変化について、柔軟に対応をする考えを示した。

「もし、国民が望むならば我々は、すぐに議会を後に出来ますが、現在はこの制度自体への反発は見られません」(イヴァカルア議長)
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【1635】Re:軍事演習地域制限条約
 マナ・モアナ連合首長国 E-MAIL  - 06/6/14(水) 19:18 -

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   我が国は、改めて軍事演習地域制限条約を批准した事を宣言する。
と同時に、第4条に関する留保を宣言する。
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【1633】Re:MLTへの復帰を表明する
 トランシルバニア公国  - 06/6/13(火) 0:21 -

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   わが国もこの条約にもとづくように改めたいが、現在大規模な国土改造中なので、条約に定められている演習場の撤去はもうしばし待ってほしい。
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