新現代版箱庭諸国　会議掲示板
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第31号
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目次
・ガルバディア帝国連邦の再興
・ユークトバニアの復興と社会主義
・連載小説「無題」第１回

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◇　ガルバディア帝国連邦の復興

　言わずと知れた集権帝国主義国家連合であるガルバディア帝国連邦の本国である神聖ガルバディア帝国が、長らくの内政混乱の終息によって、再び総統職に復帰する。
　長らくの停滞によって、最貧国と化した本国であるが、帝国の復興に望みをもつ多数の国の資本と、国民の士気の高さが合わさることによって、復興はそれほど長期にわた

るものにはならないであろう。

　一方、帝国連邦が抱える外交問題は山積している。
　第一に、本国が国際社会復帰後早々に主張した亜細亜問題である。リードホルム共和国政府は、マウロ総統下での帝国連邦からの独立、リードホルムへの併合をもって領土

保持の正当性を主張した。本国から預かった総統職を、ヴォルフィードがマウロに権威移譲し、そのマウロが亜細亜の統治権を放棄したことが根拠である。当時、マウロが帝

国連邦の最高指導国であった以上、この独立併合は当然擁護されるべきものであろう。

　このマウロ時代の帝国連邦が、現在復活した帝国連邦とまったく同じものであるかも定かではない。
　マウロは本国の復帰に伴う混乱を恐れてか、9月25日に帝国連邦組織の解体を正式に宣言したため、この時点で初代帝国連邦は崩壊したと解釈できる。最高権力国であるマウ

ロが、総統職を本国に返還しなかった以上、本国とヴォルフィードによる現在の帝国連邦は、新生帝国連邦なのかもしれない。
　この新帝国連邦が、マウロによって潰えた帝国連邦の抱えていた問題をどこまで自己のものとして処理を断行するのか、今後の動きに注目する必要があるだろう。

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◇　ユークトバニアの復興と社会主義

　上の記事におなじく、慢性的な領土問題を抱えることとなったユークトバニア連邦共和国も、戦後復興におわれる旧大国のひとつである。
　その復興速度は凄まじく、グダニスクの国立銀行総裁が驚きの声をもらすほどだ。ユークは、復興費のほとんどを国内資本によって賄ったが、その基盤を作るうえでは、マ

ウロ帝国からの経済支援が大きな役割をはたした。

　ユーク内戦中、主に社会主義体制側を支持し支援したのはこのようなマウロをはじめとした君主制国家であった。本来、社会主義と相容れないはずの君主国に対して支援を

要請したユークの行動から、当時の社会主義中央政府の苦しい状況を垣間見ることが出来よう。ユークのこうした行動はいまにはじまったことではなく、一度は統治下におい

たコンティス王国を無条件開放し、その後友好関係を構築しようとしたことや、前大戦におけるガルバディアとの連合も、こうしたことの前例であった。

　マウロに対しては、帝国であるにもかかわらず社会主義側に支援したことについて、一部国家が批判の声をあげていたが、裏を返せばこれはユークに対しての批判でもあろ

う。ユーク中央政府は「我々は社会主義を推進する立場であるが、だからといって同時に違社会主義国を拒絶したり、圧力を加えることにつながるのではない」との見解を示

している。反社会主義でない限り、社会主義でないから敵となるわけではないということである。
　ガルバディア帝国連邦には、社会主義国との国交を持つことを制限する法律が存在し、すなわち反社会主義ということができるが、マウロ総統下での帝国連邦では、そのよ

うな風潮はまったくなく、先日復活した本国を中心とした場合にのみ反社会主義は適用されるのであろう。

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◇　連載小説「無題」第１回

　あれは私が10歳のころだから、今から15年前の話になる。当時はまだこの国が連邦の一地域としてではなく、独立国として存在していた。社会は繁栄を謳歌していた頃で、

「我こそは自由主義のリーダー」という風潮がまかり通りだした時には、世界屈指の経済規模を誇っていたらしい。そんなことも、田舎町に育った10歳の私にはほとんど関係

がなくて、もっぱらの関心ごとは、贔屓にしていたサッカーチームのリーグ成績くらいのものだった。

　私の住んでいた家は小さな池に面していた。小さいが渡り鳥もやってくるこの池は、季節ごとにみせる表情も様々なもので、自然だとかに興味を示さない同年代の子供と同

じ感覚であった私でも、純粋に美しいと思える時が多々あるほどだ。家自体は小さな木造の一階建てだったが、小さな屋根裏部屋があったので、そこを自分の部屋としてつか

っていた。父と母、それに姉がいたけれど、姉はとうに社会人になっていて、田舎からは遠く離れた首都グダニスクシティで働いているらしかった。ファションデザイナーに

なると豪語して家を飛び出していったことは鮮明に覚えていたが、あの姉のことだ。月に二通ほど届く手紙には自分のデザイナーとしての大活躍が、それはもう盛大に羅列し

てあるが、どこまで本当なのか実に疑わしい。「あの子は本当にむこうでやっていけてるのかしら・・・」が母の口癖になった頃には、私は一人っ子状態になっていて、父と

母は姉がいた頃以上に、愛情を注いでくれていたと思う。そんな時だった。あの戦争がはじまったのは。


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ユークトバニア連邦共和国に本社をもつ民間の国際報道誌です。
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第32号
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目次
・シーニグラード宣言
・ユーク連邦の統一政策
・プロスピア連邦「中立」を放棄
・社説・国連改革を断行せよ！

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◇　シーニグラード宣言

　ユークトバニア社会主義連邦は、その最高主権機関である社会主義連邦評議会の名において、以下のことを改めて宣言する。

　・ユークトバニア社会主義連邦を構成する地域国は、ユークトバニア連邦共和国/フブスグル人民共和国/南瓜社会主義共和国である。
　・連邦は単一国家であり、全ての外交権、軍事指導権は連邦政府が有する。これは従来からの憲法に順ずるものであり、憲法の改正次第では変更の余地が存在する。
　・アロン地域は、正式な独立合意が成されぬまま事実上独立を主張しているものであり、南瓜地域に近いケースであるが、連邦政府としてはアロンの歴史的経緯や、自主独立を尊重する立場にあるため、早期に正式な独立合意を結べるよう努力する。

　また以下に記す組織及び国は、以上の宣言を支持する。

　・現代版箱庭諸国 国際連盟

　・リードホルム共和国
　・コンスタン・レプティス連合王国
　・スバールバル連合王国
　・神聖マウロ帝国

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◇　ユーク連邦の統一政策

　ユーク連邦政府(この場合社会主義連邦の中央政府を指す)は、連邦を構成する諸共和国内での独立運動が依然衰えておらず、先の内戦以降、その傾向は最近になり更なる高まりを見せていると警戒感をあらわにしている。
　これらの反動的運動によって、構成国での復興事業は永延として進まず、連邦全体の国益を大きく損なっている。
　ユーク連邦は、独立運動を行っている反動勢力の動きを弱化させるため、内戦終結後、一定領域を独立派の居住区として解放し、自治国としての内部独立を容認する方針であったが、あろうことかそれによって独立派はさらなる領土の拡大、つまりは全領域における連邦からの独立を企図し、かえって運動を活発化させる事態を引き起こしてしまったといえる。
　ユーク連邦政府はこの事態を鑑み、独立派居住区制定の撤回と、抵抗がある場合には再度軍による治安出動を行うことを大まかな方針として固めた。

　ユーク連邦ミロン外相
　「社会主義ユークの分裂、崩壊を目的とするこれら反動分子の独立運動はけして容認できない。彼らがあくまで非合法的に運動を展開しつづけるならば、我々は祖国の防衛はもとより法治国家としての責務を全うするため、軍に出動を要請することも現実的にありうる」

　ユーク連邦では近々憲法改正が予定されており、ある程度の緩和政策は継続するものとし、新憲法の定めるところによって、各地域の文化や独自性が尊重される見通しだ。
　特には、ヴァストーク地方におけるヴァスク教の取り扱いについて審議されているという。

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◇　プロスピア連邦「中立」を放棄

　プロスピア連邦の設立理念であった「中立政策」が近々放棄される可能性が高まっている。
　これは現在、ガルバディアとリードホルム間では、旧亜細亜領土を巡っての論争がつづいており、国連への付託や多国間協議が取りざたされる中、プロスピアがガルバディア側に物的支援を行おうとしていることだ。
　紛争地帯であるといえるガルバディアに対して、資金を提供するという行為は、明らかにリードホルム側に対する敵対行動であり、国連付託や多国間協議が審議されている最中なのだからなおさらといえる。
　プロスピア内部ではこれに反対する諸国も存在するが、水夏やグダニスクといった旧GUN勢力が支援を強引に推し進めようとしていることもあり、支援案撤回の可能性は薄くなる一方である。いまだ見解を保留する地域国に対して、外務職を受け持つ水夏地域は、一方的に回答期限を設けるや、期限内に回答がない場合は支援を強行する構えだ。
　職権を振りかざして中立精神を蔑ろにしようとするプロスピア内部の動きは非常に憂慮すべき問題であり、今後国際社会がこれに注視していく必要があるだろう。

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◆　社説『国連改革を断行せよ！』

　有名無実の国連に、先日ガルバディアが復帰した。ガルバディアは国際社会でリードホルム問題について発言する機会が、これによって増えることが望ましいとしても、現在の国連に何が期待できようか。我等YBC誌は、国連改革を断行すべきとここに声をあげる。
　まず現在の国連の失敗要因を分析する必要があるが、これはかなり単純なことなので分析にも値しないかもしれない。つまり、現在の国連組織の運用方法が手間なのである。国際の治安維持も国際司法裁判も、全てにおいて役職国や加盟国の議論、承認が大前提であり、実際問題これでは１つの決定を出すまでに膨大な時間を費やすことになってしまうばかりか、そうしているうちに国際の関心がなくなり、議論が風化し、一方で本質的問題は継続していくのだ。
　ではどうすればいいのか。我々はこう考える。国連を国際法制定機関として改変するのである。国際法による各分野での国際的な枠組み合意を決議し、法律として宣言し、加盟国や常任理事はそれらの法についての議論や決議が職務となる。
　国際法の例をあげるならば、前大戦においてランゴバルト王国が主張した核兵器の使用制限であろう。核兵器の使用に関する制限や原則を取り決め、国際法として国連が制定、公布する。一度公布してしまえば、撤回や改正の必要がでてこない限り、１つの方針が継続して続くことになるのであるから、現在の国連より現実的な運用が期待できよう。そのために、常任理事国の権限や就任方法、決議の方式や諸事項の国連憲章の改正がまず必要である。

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今日の紙面
・世界各地で大規模災害相次ぐ
・リ・ガ領土権問題
・憲法改正の動き本格化

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◇　世界各地で大規模災害相次ぐ

　咎罪共和国において発生したアールヴよって、世界的規模での災害が相次いだ。
　ガルバディアでは先の大地震に続き、このアールヴによって、復活後二度目の大地震に直面することとなった。
　他多数の国にも隕石や地震、津波が相次いだ他、ユーク本土にも大きな被害を及ぼした。

　この災害によって、咎罪共和国は莫大な損失を被ったほか、大規模な食料難がランゴバルト王国及びユークトバニアで発生した。
　この食糧危機は、アールヴの影響によって発生したと思われる怪獣の特殊能力によるものとみられており、ユークでは怪獣を処分してから食糧供給が即回復した。

　ミロン外務大臣
　「各国の人道支援には大変感謝するが、一部諸外国の報道で我が国の食料供給能力を飢饉の原因とする報道が成されたようだが、これはまったくの間違いであり、我が国の食糧生産能力、とりわけ農業及び養殖業に関しては世界屈指の規模と質を誇っている」

　ユークではほぼ復興が完了しつつあるが、ランゴバルトおよび咎罪の経済的被害はいまだ深刻であり、今後これらの国の復興を世界が見守り、時には援助すべきであろう。

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◇　リ・ガ領土権問題

　問題発生以来、互いの主張がぶつかりあうだけであった旧亜細亜をめぐる領土権問題であるが、リードホルム・ガルバディア間での代表者会談が成されるとの情報が一部に流れた。
　リードホルム政府は会談の実現にむけて調整を図っているようだが、難航しているのか目に見える形での続報はいまだない。
　またこの代表者会議は、2ヶ国間で行われるのか、もしくは多国間なのか、開催場所すらもベールに包まれており、リードホルム政府の外交手腕に世界が注目している。

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◇　憲法改正の動き本格化

　災害後の混乱も終息し、ユーク国内では再度憲法改正にむけた動きが本格化してきている。
　中央党は憲法改正における諸問題を解決調整するための「憲法改正準備委員会」を発足させ、同委員会のなかで憲法の改正論議がなされている。
　また、ヤロスラーヴァ書記長は評議会での演説において「憲法改正は新時代のユークトバニア連邦の革命的開拓計画の本丸であり、この事業を輝かしい勝利によって締めくくらなければならない」と、その意気込みを内外に示した。
　憲法改正の主要点は以下である。

　・地域国の外交権/開発権/軍事統帥権の拡大及び定義の変更
　・地域文化の尊重
　・宗教の自由化と政教分離の徹底

　また、憲法自体はシンプルかつわかり易いものにすることが方針として定められており、憲法とは別に各種連邦法の制定において、時代や状況によって必要のある法律を柔軟に成立または廃止できるようにするシステムが盛り込まれる。
　これはプロスピア連邦を参考にしたものと思われるが、憲法改正準備委員会はこれについて「特に意識するわけでも参考にするわけでもない」との談話を発表している。

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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　憲法改正告知号
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今日の紙面
・社会主義憲法の改正にともない告知をYBC紙面で行います。

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[ユークトバニア社会主義連邦　改正社会主義憲法]

メルキド暦327年1月(2005年11月24日)

第1章　社会主義連邦の成立

1.ユークトバニア社会主義連邦は、人民大衆中心の社会主義国家であり、社会主義の理念を確固たる精神によって擁護固守し、継承・発展させていく意思を明確にする各国の連合によって建設される連邦国家である。

2.連邦は、祖国の発展並びに人民の自由及び幸福を実現するための革命闘争によって、世界に誇りうる栄えある国家を建設することを、その絶対目標とする。

第2章　政治

3.連邦においてすべての政治指導・諸事項の決定は、民主主義中央集権制の原則によって組織される社会主義連邦評議会により管理・運営される。

4.社会主義連邦評議会は、連邦を構成する共和国の各代表で構成され、議長は中央党書記長が勤める。

5.社会主義連邦評議会議長は、共和国の各代表の見解をまとめ、評議会に提起された議題に関しての議決権を行使することが主任務である。

6.連邦を構成する共和国の宗教概念を含む伝統文化は何人にも犯されてはならない連邦全体の財産であり、中央政府はこれを保護尊重する。

7.連邦を構成する共和国の宗教概念を含む伝統文化は、けして社会主義国家活動の妨げになってはならない。

8.連邦を構成する共和国は、人民民主主義独裁を強化し、内外の敵対分子の破壊活動から人民主権及び社会主義制度をしっかりと保衛する。

9.連邦を構成する共和国は、大衆路線を具現し、すべての活動において、上部が下部を助け、大衆の中に入って問題解決の方途を見い出し、政治活動、人との活動を先行させ、大衆の自覚的熱意を呼び起こす方法を貫徹しなければならない。

第3章　外交

10.外交権は連邦を構成する共和国全てに保証される。

11.外交上、連邦を代表する必要がある場合は、ユークトバニア連邦共和国が代表するか、又は別の代表を指導する役割を負う。

12.連邦における外交活動の任務は、自主性を擁護する世界人民と団結し、あらゆる形態の侵略と内政不干渉に反対し、国の自主権及び民族的、階級的解放を実現するためのすべての国の人民の闘争を積極的に支持声援することである。

13.条約・同盟等の国際約束の取り決めは社会主義連邦評議会で採決された場合にのみ有効である。

第4章　国防

14.連邦の武装力の使命及び義務は、人民の利益を擁護し、外来の侵略から社会主義制度及び革命の獲得物を保衛し、祖国の自由と独立と平和を守ることにある。

15.連邦の武装力は全人民的、全国家的防衛体系に依拠する。

16.連邦を構成する共和国における武装力の行使は、災害対処を除いて、社会主義連邦評議会で採決された場合にのみ行使できる。

第5章　法律

17.本憲法で記されていない細かい取り決め及び想定していない各事項に関する取り決めは法律によって定める。

18.法律は憲法の定める範囲内で策定されなくてはならない。

19.本憲法の改正権及び諸法律の立法権は社会主義連邦評議会のみが有する。

第6章　国旗、国歌、首都

20.ユークトバニア社会主義連邦の国旗は、赤地に向かって右に橙色の縦線があり、左上に北東鹿が飛翔する姿が橙色にある。

21.ユークトバニア社会主義連邦の国歌は、「赤旗翻して」である。

22.ユークトバニア社会主義連邦の首都は、シーニグラードである。

第7章　加盟及び離脱

23.連邦からの加盟及び離脱は社会主義連邦評議会の承認を必要とする。

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◇　憲法改正にともなう社会主義連邦評議会の認証式に出席した各共和国代表者

・ユークトバニア連邦共和国
　ヴェネジクト・ヤロスラーヴァ書記長

・ナシバロン人民共和国
　オーグス・レーン首相

・ヴァストーク民主共和国
　アルベルト・ネロ委員長

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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第34号
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今日の紙面
・亜細亜問題で三カ国協議
・アロン問題停滞〜プロスピアで執政官怠慢
・構成国開発に本腰
・対外赤衛局の拡大を発表

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◇　亜細亜問題で三カ国協議

　26日、ユークトバニア首都シーニグラードにおいて、亜細亜問題の解決のための三カ国協議が開催され、リードホルム及びガルバディアの両代表のほか、議長国としてユークトバニアがこの協議に参加した。
　
　協議は長時間にわたって開催されたが、ついに共同声明を出すには至らず、そればかりか両国の主張がぶつかりあうばかりで、確執がこれまで以上に広がったという見方もされている。
　この協議にオブサーバーとして出席、協議を静観(議長は外務省諸外国担当事務局長が担当)させられていたユークトバニア外相アントーシャ・ミロン氏は、後の会見で以下のように述べた。

　ミロン外相
　「まったく馬鹿げた会談だ。無策無意味の銃撃戦が繰り広げられただけで、両国とも解決案など用意せずにシーニグラードに足を運んでいたのだ。無駄な銃撃戦で外れた弾がぶつかるのはどこだと思ってるんだ。私的見解だが、両国は担当者をクビにするべきだろう。帝国ではセクハラ内閣の支持率がさがっていると聞くが、当然のことだ。リードホルムももっと優秀な人材を起用するべきだ。無益な紛争に突入する前にな！」

　外務省側からこの会見の後、「あくまで大臣の私的見解です」と何故か念をおした確認のFAXが本誌宛てに送られてきたことを加筆しておこう。
　協議の後半では武力衝突事態に関することにまで触れられたことから、今後この亜細亜をめぐって軍事的摩擦が発生することが懸念されており、ユーク軍務省も警戒を強めている。

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◇　アロン問題停滞〜プロスピアで執政官怠慢

　ユークトバニアが提示していたアロン問題の解決案に対し、プロスピア連邦外務担当及びアロン政府は承諾の意を発表していたが、解決案提示から時間が経つ現時点においてもアロンのプロスピア脱退及びユーク連邦加盟宣言が行われておらず、問題の長期化につながっている。

　このことについてはプロスピア連邦内部でも波紋をよんでおり、咎罪地方が担当する最高執政官の職務怠慢により、連邦全体の政治及び外交が妨げられ、結果的に国益を害しているという意見が、地方から噴出するにいたって、グダニスク地方代表が執政官制度の見直しにより、新たに執政官代行の新ポストを設ける憲法改正案を提示している。
　ユークトバニア政府は、プロスピアが本問題の解決に尽力している姿勢に関しては評価しているものの、一部には以下のような意見がある。

　ミロン外相
　「というか代行職つくるよりも無能な執政官が原因の根本だろう。その根を絶たないことには読んで字の如く根本的解決にならんのだよ。いいようにいいように上から継ぎはぎだけ増やしてなにになるのか。憲法改正のまえに執政官の責任問題を糾弾し追及すべきだ」

　外務省側からこの発言の後、「あくまで大臣の私的見解です」と何故か念をおした確認のFAXが本誌宛てに送られてきたことを加筆しておこう。

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◇　構成国開発に本腰

　社会主義連邦評議会の下部組織である連邦組織委員会は27日、内戦終結以来、開発が大幅に立ち遅れている連邦を構成する共和国に対しての再開発指南を大規模に行う方針を固めた。

　すでにこの方針に基づき、ヴァストーク人民共和国には本土の開発省から派遣された指導官がその指導に当たっており、経済軍事基盤の建て直しを図る計画だ。
　連邦組織委員会の計画書には「けして遠くない将来、ヴァストークは一大経済大国として国際社会に認知されるであろう」との記述もあり、この再開発計画への自信をうかがわせている。

　セラフィマ・ライーサ組織委員長
　「私たちはこの再開発計画が大きな成果を生むと確信しています。今後私たちはヴァストーク政府と緊密に意見交換を行い、地方の考えや意向を十分反映した形で経済発展を成し遂げたいと考えています。またナシバロンに関してはこれから計画の骨子を策定するところです」

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◇　対外赤衛局の拡大を発表

　ユークトバニアの社会主義体制を長年にわたり象徴してきた公の諜報機関である対外赤衛局が、その規模をいっそう拡大することとなった。
　これはヤロスラーヴァ書記長の指示によるもので、党軍事委員会での再編計画の策定を経て、赤衛局の組織拡大が実現したとみられている。
　対外赤衛局は、中央党軍事委員会直轄の全世界的社会主義勝利を目的として活動する超法規的諜報機関として有名であり、従来でも極めて広範囲にわたる権限が寄与されており、全世界に赤衛局の工作員が15万人はいるとされていた。

　再編計画では、呼称を社会主義保衛委員会(Committee for Socialism Security通称CSS)とし、これまでの党軍事委員会の下部組織から、党書記長の直轄機関とすることにより、転じて党軍事委員会の上部組織となる見通し。
　党軍事委員会の反発も予想されていたが、現在それほど表だったものにはなっていない。

　これまでの対外的工作活動に加え、国内の取り締まりもその任務の１つとして位置づけられる。
　国内の統制は人民保安省の人民保衛部が担当していたが、保衛部は結果的にCSSの指導を受けることとなる。
　CSSは早ければ来月からでも対外活動を本格化させると見られており、中央党ではその成果に期待している模様だ。

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【1454】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第35号
 ユークトバニア連邦共和国  - 05/12/4(日) 1:26 -
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第35号
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今日の紙面
・ガルバディア大使館員拘束〜航空機着陸を認めず
・アロン問題解決へ
・ロジオーン軍務相 神聖マウロ帝国を視察

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◇　ガルバディア大使館員拘束か〜航空機着陸を認めず

　ユークのミロン外相がガルバディア帝国ハセクラ首相を、自身の発言の中で「セクハラ」と誤称していた問題で、ユーク外務省が沈黙をつづけていたことへの対抗処置とし、2日、ガルバディア側がユーク国内の大使館の全面閉鎖をユーク側に通告した。

　これによって駐ユークの帝国大使館員は一時空路で本国へと帰国するかと思われたが、大使をはじめ大使館員をのせる予定であった航空機が、ユーク領域にはいる寸前で空軍の警告をうけ引き返す事態が発生した。
　またこれと同時に、同空港ではCSSを名乗る人物数名が、激しく抗議の意を示していた大使はじめ大使館員の身柄を拘束し、空港内は一時騒然となった。

　数時間後、外務省で会見が行われた。以下はその全容である。

　アントーシャ・ミロン連邦外務大臣
　「本日未明、ユーク人スタッフを除いて、ガ帝国の大使館員の身柄を一時的に保護した。この身柄保護の臨時処置は、我が国の機密漏洩の防止を目的として、CSS当局が決定したことであるとのことだ。身柄を保護されたガルバディア人の大使館関係者は、現在CSSが取調べを行っているが、安全上の問題はまったくない。手厚い対応を行っている。なんでも飯は私が昼に庁舎の食堂で食べる定食よりも充実したものが出されたと聞く。昨日はB定食の漬物の量がいつもより少なかったが食堂員の職務怠慢だ。まったく・・・・まぁとにかく取調べが終了しだい、すぐさま帝国本国に帰国するなり、我が国に残留するなり、解放される予定であるから、そこのとこは心配しないでほしい。私からは以上だ」

　CSS広報担当官
　「ミロン大臣ありがとうございました。引き続き我々社会主義保衛委員会から説明させていただきます。今回の我々の対応は、身柄保護までのプロセス上、はたからみれば非常に強引なものに見えたことでしょう。しかし、我々は帝国側に威嚇行動をとったわけではございません。あくまで我が連邦の国益、またミロン大臣からも言っていただきました情報漏洩の未然阻止のために止む無く行われたことです。我々がつかんだ情報によりますと、帝国大使館員が以前より国内で反社会主義的な情報収集活動を行っていたという類のものがあり、これの事実確認のために事情聴取を行う必要にせまられたのです。事情聴取は順調に進んでおりますため、早期に解放の目処がたつと思われます。また安全上の危険や待遇に関しては万全をきしております。帝国政府当局、また諸外国の皆様はよくよくご理解いただきますようお願い申し上げます」

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◇　アロン問題解決へ

　2日、アロン当局とユーク連邦間で、長きに渡って問題とされていた連邦への帰属問題に関しての協議が行われた。
　協議は円滑にすすみ、最終的に双方の合意した協定を締結されたことにより、ユーク連邦側は問題はすべて解決したとの見解を示した。

　協定は、アロンの自由独立をユーク側が保証すること及び連邦がベバリンとの条約の関係上建設したベバリニア地方に関しての領有権は引き続きユーク側が保持することで同意され、双方の責任者が調印を行った。
　アロン共和国はおそらく再度プロスピア連邦に編入されると思われており、ユーク政府もそれを望む意向を示している。

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◇　ロジオーン軍務相 神聖マウロ帝国を視察

　ユークトバニア連邦のデミード・ロジオーン軍務大臣が、神聖マウロ帝国を日帰りで訪問した。ユーク関係者の帝政国家訪問は異例のことである。
　マウロでは近年大規模な空軍演習が行われており、これを視察することが目的とみられている。
　ロジオーン大臣は、マウロでの一通りの予定を終えた後、帰国後以下のような報告会見を行った。

　ロジオーン軍務相
　「マウロ帝国空軍は世界でも類を見ない精鋭として鍛え上げられていた。
驚いたのは広大な演習地を空軍機の訓練に割いていることで、ここまで大規模なものは有史以来存在しなかっただろう。マウロ空軍の戦士達に心から尊敬の念を表したいと思う。マウロ帝国は国連事務総長としても活躍しているが、今後も国際的役割を果たして行っていただきたいと思う」

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【1462】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第36号
 ユークトバニア連邦共和国  - 05/12/20(火) 2:05 -
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第36号
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今日の紙面
・ヤロスラーヴァ書記長演説
・連邦外務省 基本大綱策定
・ガルバディアで極右政党が大勝
・プロスピア連邦で新制度施行

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◇　ヤロスラーヴァ書記長演説

　社会主義連邦の最高指導者であるヤロスラーヴァ書記長が、久しぶりに公に姿を現し演説を行った。
　ニカノール前首相の失脚以来、長期にわたってユークの最高指導者を務めてきたヤロスラーヴァ書記長は、最近体調不良が続いているとの見方が強まっていたが、半年振りにシーニグラードの広場に姿を現し、集まった10万人以上の人民達のまえで演説した。

　ヤロスラーヴァ書記長演説より抜粋
　「ユーク連邦人民及び全世界の勤労人民達よ！私は党と人民を代表し、この場に立てることを光栄に思う。現在、我が国の経済、科学はかつてないほどに発展している。防衛体制も非常に強力だ。国家は繁栄しており、あらゆる点で帝国主義陣営のそれを上回っている。この事実は今現在、勤労人民諸君らが目にしている近年の我が国の光景を見れば明らかであろう。これはこの中央国に限ったことではない。周辺の社会主義連邦共和国同胞人民は日々革命建設に邁進しており、人民所得は日々向上の一途にある。我々にも苦しい時期はあった。帝国主義侵略政策の連邦孤立圧殺政策はいまだ存在し、これによる戦争や内戦といった反動どもの謀略もいまだ根絶されたわけではないだろう。しかし我々は、社会主義の理想を堅く信じ、同胞を愛し、祖国の発展を望み闘争を続ける限り、常に前進することができるのである。同胞達よ！常に前だけよ見よ！我々は勝利する！」

　書記長の演説は内外双方にむけたものであった。
　近年ユークが公に想定を公表していなかった「帝国主義陣営」の存在概念が再度登場し、これが社会主義連邦に敵対するものであることを明確に規定する発言を行っている。
　また同時に目を引くのは連邦構成国に対してのアピールである。連邦組織委員会の開発指導がすすむなか、中央政府から離れた位置にあり、民族の違う構成国の士気を向上させようとしていると考えられる。
　CSSに指導をあたえている党の幹部勢力が、ヤロスラーヴァ書記長の引退を企図しているともいわれており、書記長が自らの権威を示すため、体調不良のなか今回の演説に踏み切ったのであろう。

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◇　連邦外務省 基本大綱策定

　昨日ユークの連邦外務省は、外交の基本政策を規定する大綱を発表した。
　この基本大綱の前文には「連邦の実情や最新の国際情勢を十分に加味した上で、連邦が今後更なる発展を成し遂げるためには外交の力が不可欠であり、その統一性を確率するためこの大綱を示す」とあり、今後数年間の外交姿勢を決定づけるものであると判断できる。
　大綱では以下のような外交における原則が示されている。

　・連邦における外交は社会主義の諸理念に沿うものでなければならない。
　・帝国主義陣営は常に社会主義の崩壊を計画しており、彼らの外交はそれに基づいているため、我々はそれを十分に理解しなくてはならない。
　・外勢に依存するなど、自主性を損なう決定を下すことはあってはならない。常に自主的に自決しなくてはならない。
　・諸外国と付き合う上で、我々は「自主」「平和」「親善」の精神を最初に示さなければならない。全ての国々と対等に向き合おうとすることが双方の信頼関係を構築する。
　・「自主」「平和」「親善」の精神を理解しない干渉国に対して、我々は常に強気であらねばならない。これらに対する妥協はあってはならない。

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◇　ガルバディアで極右政党が大勝

　11日、ガルバディア帝国で行われていた帝國衆議院総選挙は、極右の大政翼賛会が大勝をおさめた。
　大政翼賛会は前回選挙で大きく議席をへらしていたが、それは一瞬のことであり、再び帝国の指導権を掌握した。
　ハセクラ内閣は解散し、ハセクラ首相はその短い任期を終えた。
　新首相は大政翼賛会総裁のヴァジルール氏となり、即日新内閣が発足することとなったが、内閣の顔ぶれはそうそうたるものになったという。
　重要職には地位の高い公爵の家系に属する人物が就き、ヴァジルール内閣の基盤をより強固なものにしているといえる。

　ヴァジルール内閣は、発足後即座にリードホルムへの宣戦布告案を議会に提出し可決した。
　大政翼賛会主導の国政は非常に軍国主義的であり、前例のあるガルバディアの対外侵略政策、武力解決政策の復活を助長している。
　幸いこの布告案はガルバディアの最高独裁権力者である天皇の意向により阻却されたが、これも国内の体制が整えば再提出される可能性がたかい。
　当のリードホルム共和国は「天皇陛下は正に平和の象徴」などという見解を発表したが、これは軽率な判断であろう。
　そもそもガルバディアが亜細亜の領有権を正当化する根本は「天皇の勅命」なのであり、亜細亜の独立を主張しているのもこの天皇に他ならないのである。
　時期がくれば天皇は武力による解決を躊躇しないであろう。

　旧内閣下におけるユークトバニアへの国交断絶もヴァジルール内閣で継続されるとみてまず間違いない。
　ユークの外務相であるミロン氏は、ガルバディアにおける新内閣に発足にともない以下のような談話を発表した。

　アントーシャ・ミロン外相談話より抜粋
　「軍国主義色の強い政党が勝利したことは今後の我が連邦に関わる重大事項であり帝国の動向を注視する必要がある。あのような布告案を決議するようなヴァジルール首相がセクハラ前首相以上に問題人物である可能性も否定できまい」

　また談話の中では帝國新聞で自殺が報道されたカイン大使や他旧大使館職員についてのものもあった。

　「カイン大使の自決は事実である。CSSでの取り調べ中に、取調官の隙を見て、我々が食事としてだしたカレーライスについてきたスプーンを使って自決した。遺書などの意思表示となるものは残っていない。むこうの報道では「監禁先の留置場での自決」「遺書」などの情報が掲載されていたようだが誤報か我が国を貶めようとする意図に基づく捏造である。また他の大使館職員であるが、ガルバディア側が実に一方的で敵愾心をむき出しにした国交断絶を通告してきた以上、はいそうですかと保護中の職員を国外退去処分にすることもできまい。保護を継続し、詳しい事情を聞くこととしたい。時期がくれば本国送還も行われるであろう。カイン大使が自決したことは我が方の不注意にも責任があった。今後食事はすべてストローか安いアイスクリームについてくる何か木でできた簡易スプーンみたいなので食べれるように取り計らう」

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◇　プロスピア連邦で新制度施行

　プロスピア連邦で審議されていた「改革案」が承認された。
　プロスピアでは近年地方国の国政参加姿勢が優れないがために重要な外交上の決定を即座に下せず、結果として色々な問題が発生していた。
　これに対処するべく、プロスピアでは連邦の最高指導職である最高執政官の任務を同等の権限で遂行することのできる執政官代行制度を導入し、初代執政官代行の担当国はグダニスク地方代表となった。
　この代行制度により、プロスピアの意思決定は従来より円滑にすすむものと思われ、その効果に期待がよせられている。

　一方で集権的になりすぎるのではないかという声も聞かれ始めている。
　プロスピアは実質的に旧GUNが支配層に君臨しており、鎖国的な旧HTIは影を潜めている。
　旧GUNは過去に国益のためとの判断から戦争に自ら望んで進むなどの好戦的時期があっただけに、プロスピアが暴走するのではないかという危惧が発生するのも当然といえよう。
　プロスピアの設立概念が今後も犯されないことや旧HTIがもっと積極的に活動を行うことが望まれている。

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【1485】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第37号
 ユークトバニア連邦共和国  - 05/12/31(土) 19:34 -
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今日の紙面
・ヴァストークでの反共運動
・赤軍 マウロ帝国軍と合同演習
・亜細亜問題 軍事的衝突の可能性

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◇　ヴァストークでの反共運動

　記憶に新しいユーク内戦の根源であったヴァストークでは、いまだ反共運動が根強く残っていたが、最近になりこれがまた表面化しつつある。
　憂国王政党なる組織が公然と存在し、またこの組織は武装を施した航空機まで保有しているとされ、ヴァストークの報道ではすでに政府軍との交戦も伝えられている。
　こうした状況に対し、ユーク中央政府の怒りは頂点に達しつつあり、正規軍の派遣も視野にいれて対策を検討しているようだ。

　中央政府高官
　「ヴァストーク政府の指導能力は地に落ちている。国土開発に関しても連邦組織委員会の再三にわたる指導にもかかわらず実行速度が遅いのが原因でまったく前にすすんでいない。そこに反共組織を野放しにしているともなれば、中央政府は黙っていないだろう。場合によっては一時的に政府指導権を剥奪する可能性もある。またヴァストークが独自に反共分子を取り締まることができないのならば、中央の軍を派遣するまでだ。これが何を意味するかヴァストーク地方政府は十分考えるべきだろう」

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◇　赤軍 マウロ帝国軍と合同演習

　27日、赤軍(ユークトバニア労農赤軍)はマウロ帝国軍との合同演習を行った。
　国力の差を考慮し、マウロ側が軍を派遣することは困難であったことから、赤軍側がマウロに派遣され、帝国軍の演習地で各種演習や文化交流を行い、互いの友好関係の発展を確認した。
　帝国主義国との軍事交流は異例のことであるが、近年ますますの強まりをみせているガルバディアの侵略主義政策を牽制する目的があったことは言うまでもない。
　ガルバディアは大皇ガ共栄圏なる経済援助体構築の名目の下、世界征服の野望にむけた行動をひっきりなしに行っているため、このような侵略主義に対して、直接的に脅威をうけているマウロやリードホルムといった国々に対する支援は、ユークの責務であるという見方が政府内で強まっているのもこのためである。

　演習終了後、現地を視察したロジオーン軍務相は、マウロ帝国チェルスキー軍相と会見を行い、この中でチェルスキー軍相は、赤軍の機動展開能力及び技術力を賞賛し、またロジオーン軍務相も、マウロ帝国軍の精鋭ぶりを称えた。
　ユークとマウロは今後このような共同の軍事行動を想定した協力関係の発展をすすめることで合意しており、これにともなう協定の締結を視野においた会談を予定しているという。

　ただし、中央党内部では帝国主義国との連帯に反対する声も多く、最近ではマウロが共産主義者の取り締まりを行ったことに強く反発している。
　この共産主義者の取り締まり、弾圧に関してユーク外務省は、逮捕された活動家を死刑にしないよう求めており、ユークがこの活動家らの引き取りを行うとも打診している。
　両国のイデオロギーの違いは大きな障害であるが、今後も継続してマウロ側の変革を促していく方針であるという。

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◇　亜細亜問題 軍事的衝突の可能性

　対話が中断してからというもの、亜細亜をめぐる問題は軍事的対決の様相を呈してきている。
　ガルバディアは、亜細亜地域の軍事的奪回を視野にいれ着々と軍事力の増強を図る一方、リードホルム側もこれに対抗し、既存技術の発展に力をいれている。
　こうした軍事競争は世界平和を乱す要因であり、このままでは軍事衝突という最悪の事態が現実のものとして姿を現すのではないだろうか。

　ガルバディアはリードホルムに対して、最終通告ともとれる譲歩案の提出を行ったが、案の内容は譲歩とは言いがたい一方的なものであり、初期のガルバディアの主張とまったくかわることのない散々なものであった。
　リードホルムはこれに対していまだ黙秘をつづけているが、このような譲歩案を受け入れることは難しいのではないだろうか。
　両国の平和的解決にむけた努力に期待したいが、それにはガルバディアの姿勢改善が要求されることは間違いないであろう。

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【1522】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第38号
 ユークトバニア連邦共和国  - 06/2/7(火) 19:08 -
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今日の紙面
・ユーク外務省 マウロ連邦共和国に関する談話を発表
・ヴァストーク地方の治安悪化に関する連邦協議会が開会
・ガルバディア ユークに国交正常化求める

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◇　ユーク外務省 マウロ連邦共和国に関する談話を発表

　ユーク連邦の中央外務省(本国外務省)は、マウロがガルバディア出身の皇帝を退位させ、自国首相をそのまま皇帝職にあげた新体制に引き続き、社会主義体制への移行を発表したことに関する談話を発表した

　ミロン外務相
　「このたびのマウロの社会主義宣言は我が連邦としても歓迎すべきことであり、今後マウロがどのように社会主義建設を遂行するのかについてユークとしても興味深く見守る意向である。ユークとしては、しかしながら、このマウロの体制転換に対して大手を上げて喜ぶことは出来ない。なぜならば、今回のマウロにおける社会主義宣言は、人民の意思を確認することもなく、所詮支配階級の気変わりによって生まれたものにすぎないからだ。社会主義革命とは、外部圧力や他の権力にこびることを目的で成し遂げられるものではないはずである。マウロ首脳陣が本当に社会主義革命がなんたるかを理解しているとは到底おもわれない」

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◇　ヴァストーク地方の治安悪化に関する社会主義保全委員会が開会

　ユーク社会主義連邦ヴァストーク地方において、エヌード・ボカヌフィ・ドルチェプらが指揮する反社会主義武装勢力、いわゆる「ドルチェプ派運動」のメンバーらがヴァストークの広い範囲で暴力的テロを行い、これによりかねてより弱体化していたヴァストーク社会主義地方政府が制圧され、多数の政府関係者及び一般市民を殺戮するという非人間的で残虐極まりない蛮行を行った。
　ドルチェプ派は、「グルガン・ヴァストーク王国」なる形なき「国家」の建国を宣言し、ドルチェプの側近とおもわれるロマネティンコを首相と定め、自己の私利私欲のためだけにヴァストーク地方市民への弾圧と搾取を行っている。この非常事態の発生により、ヴァストーク社会主義地方政府関係者は一時ナシバロンへ避難する処置をとった。

　ドルチェプをはじめとする反社会主義殺人者らが政府関係庁舎への立て篭もりを続ける中、これら犯罪者らを制圧し安定した正規の行政業務が行えるよう早い対応策が必要とされており、ヴァストーク政府を除く連邦政府関係者の代表らが、ミロングラードで開催される社会主義保全委員会において実際の対処行動を策定するための協議を行った。

　委員会において、ナシバロン地方代表は以下のような見解を示した。
　「ヴァストークは永続的な社会主義の敵であって、今後現在の反共勢力鎮圧し、社会主義制度を施行しようとしたところで、ヴァストークの民族性というものは社会主義はもとより国際社会に適合するものではない。よって我が連邦の一員として迎え入れることのできる人種ではないのだ」

　こうしたナシバロン地方代表の見解にユーク地方代表も賛同し、今後ヴァストークが、連邦の一員として社会主義・共産主義による利益を享受する資格がないという統一結論を出した。
　しかしながら、ヴァストークで活動を続ける反共勢力を放置することは別の問題であり、社会主義の利益を保全するため、ドルチェプらを逮捕し妥当な罰をうけさせるための治安部隊の派遣も同時に決定し、治安部隊の中核はナシバロン方面軍が担当することで両代表は一致した。

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◇　ガルバディア ユークに国交正常化求める

　帝国連邦側からユークに対して国交正常化を求める要請があったことに対し、ユーク側がこれを拒否していたことが6日の帝國新聞で明らかになった。
　ユーク外務省は、ガルバディアから国交正常化および不可侵条約の提案があったにもかかわらず、これを拒否したことに関して、「本来これはガルバディアが一方的に国交断絶を通告したことがそもそものはじまりであり、ろくに謝罪もないまま関係を修復したいなどと子供のワガママと同等であり、またヴァストークの反共勢力への加担疑惑もあるのでこのような提案を受け入れることは現時点では到底不可能であった。また国交を断絶している国家と突然不可侵などと正気だとは思えない。この急な関係修復交渉は、ガルバディアが何かしらの侵略計画を企図してのことであることは明白である。連邦としては、諸外国に注意を呼びかけるとともに、ガルバディアが外部に対して即刻軍事的脅迫や侵略を行はないように呼びかけていく次第である」との見解を述べた。

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製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation
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Yuktobanian Broadcasting Corporation(Y.B.C.)は、
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【1559】Ｙ.Ｂ.Ｃ.Documentary　第１回　『創生と...
 ユークトバニア連邦共和国  - 06/3/12(日) 1:44 -
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.Documentary
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　第１回
『創生と対立』

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　前説

　皆さんこんばんは。Y.B.C.解説委員のトーリャ・マトヴェイです。
　世界の歴史とは一体なんでしょうか。
　それを語るにおいて、この世界の創生の根本に目を向ける必要があります。
　今現在、私たちの住むこの世界には、いまだ紛争やテロといったものが渦巻いています。
　私たちは、いまここで過去の歴史を振り返る必要があるのではないでしょうか。
　このＹ.Ｂ.Ｃ.Documentaryでは、全10回のシリーズとしてその歴史を振り返ってみようと思います。

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　2003年の3月1日、世界の創生が行われました。
　創世記に建国された国々の指導者は、自国の農業効率の上昇に躍起でした。
　重工業が優先される時代ではなく、各国の経済格差はありませんでした。
　そうした情勢下において、世界の覇権掌握というビジョンを持ちえた国は、大東亜共和国(現ユークトバニア)とガルバディア帝国だけでした。
　大東亜共和国は独裁主義の軍事国家の建設を開発指針として定めており、また数による掌握を目指し、創生から翌日の3月2日には、世界ではじめての同盟組織である箱庭国家共同体(HNC-以下共同体)の創設に踏み切ります。
　共同体は、大東亜共和国の影響下にあった二カ国との連合による三カ国体制をとることとしました。
　大東亜共和国は、加盟二カ国に技術給与や物資給与をちらつかせることにより、完全な傀儡国家とすることに成功していました。
　実質的に共同体の全権限は大東亜共和国が掌握していたのです。

　旧大東亜共和国政府高官
　「これは所謂速度戦でした。どれだけ早く国際的組織、それも軍事面に長けたものを創設するかが、今後の世界情勢を左右するだけの力をもてるものだと私たちは信じていたのです」

　またこうした大東亜共和国の動きに即応する形で、咎罪共和国(現咎罪管理国)による平和機構の設立が行われます。
　平和機構は共同体にくらべ対外的に威圧感のない、あくまで平和共存主義の印象を世界に与えていました。

　ガルバディア帝国の建国は、大東亜共和国より遅かったものの、衛星国を当初より多数保有しており、即座に同盟の組織が可能でした。
　ガルバディア帝国連邦の誕生です。
　ガルバディア帝国連邦は、覇権に対する欲望を隠しませんでした。本国はもとより、衛星国、とりわけ、天使の集う国の対外宣伝活動は非常に過激な内容を含んでいました。

　数の優位性を脅かされた共同体は、徐々に帝国連邦との対決姿勢を整えつつ、平和機構の取り込みを企図するようになりました。
　平和機構との連帯を帝国連邦に示すことによって、軍事的干渉が不可能であるとの印象を与えようとしたのです。
　天使の集う国の対外宣伝活動は、帝国連邦賛美に止まらず、ついに共同体と平和機構、とくに帝国との関係が悪化している共同体に対する直接的批判へと移ったことも、この共同体の連帯行動に拍車をかける結果となったのです。

　共同体は再三にわたり天使の集う国の共同体批判を停止するよう帝国連邦の長、ガルバディア帝国本国に申し入れました。
　本国ならびに帝国連邦は、この共同体の要請に応える姿勢をみせました。

　元天使の集う国在住・当時主婦
　「毎日が目に見えない恐怖につつまれていました。何故私たちの国は他国に喧嘩をうろうとするのだろう。自分たちの生活に危害が及ばないかが心配でしたが、これは天皇陛下のためであるという政府見解をきくことしかできなかったんです。ですから、本国が過激な宣伝活動の抑制に同意したときは、胸をなでおろしましたよ」

　しかし、帝国連邦の対応とは裏腹に、天使の集う国は共同体批判を継続していました。
　その後、数度にわたる共同体の批判停止要請にも従う姿勢をみせることはなかったのです。

　元大東亜共和国外務省職員
　「外務省は天使の集う国や、その背後にある帝国連邦との関係に神経を尖らせていました。しかし政府や国防部はそうではなかったようで、この事態をうまく利用しようと考えていました。「私たちは、天使の集う国に対する軍事力の投入の大義名分を手に入れたのだ」と、私の国防部に務めていた知人は言っていました。いまとなっては、狂気としかいいようがないでしょうね。しかし当時の状況というものはそういうものだったのです」

　4月16日、共同体の軍隊が天使の集う国に対して空爆を開始しました。
　歴史上初めての軍事衝突がおこるものと予想されましたが、天使の集う国はこれに反撃を加えようとしませんでした。
　天使の集う国の政府は、対外的に自らの正当性を訴え、その証拠に軍事的抵抗を行わないと宣言したためです。
　共同体は空爆を継続していましたが、帝国連邦は軍事力の行使を批判することはあっても、軍事的な手を出そうとすることはありませんでした。

　元ガルバディア帝国政府関係者
　「天使の集う国は、私たちからみても厄介な存在でした。本来ならば防衛する義務もあったでしょうが、天使の集う国が本国や、帝国連邦の批判抑制命令に従わなかったことで、共同体の要請に応えたことに嘘をついた形をとらされたわけですから、堂々と天使の集う国を軍隊を派遣してまで防衛することはできなかったんです。共同体のこの時の行動によって、彼らが我々と軍事対決も辞さないのだと悟りました」

　空爆開始から数日で天使の集う国はその国家機構を完全に破壊されました。
　帝国連邦の介入も受けず、共同体は帝国連邦の国力を削ぐことに成功したのです。

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　Y.B.C.ドキュメンタリー
　第１回
『創生と対立』

　製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation

　解説-トーリャ・マトヴェイ

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Yuktobanian Broadcasting Corporation(Y.B.C.)は、
ユークトバニア連邦共和国に本社をもつ民間の国際報道誌です。
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【1562】Ｙ.Ｂ.Ｃ.Documentary　第２回　『世界同...
 ユークトバニア連邦共和国  - 06/3/13(月) 0:43 -
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.Documentary
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　第２回
『世界同盟間不可侵条約』

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　前説-Y.B.C.解説委員「トーリャ・マトヴェイ」

　前回取り上げました世界の創生から天使の集う国の空爆という流れによって、国際的勢力図の枠組みというものが明らかになりました。
　ガルバディアの軍事戦略と、それに対抗したい共同体の葛藤は日増しに大きくなっていました。
　そうした中で締結された世界同盟間不可侵条約は、現在にも類をみない大型の条約でした。
　国家と国家ではなく、同盟と同盟の条約であるということに加えまして、条約外の第三国への軍事干渉をも規制する、内容だけみれば世界平和の一端を担うであろう条約でありました。
　しかしながら、この条約は後の第一次世界大戦勃発の１つの原因となることになってしまうのは歴史的事実であります。
　今回は、その世界同盟間不可侵条約が、いかなる過程をふんで締結されていったのかを見てみようと思います。

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　元・ガルバディア帝国政府関係者
　「私たちはあせっていました。天使の集う国を失い、私たちの世界戦略というものに必要な軍事力や物資の供給源といったものは大いに越したことはありませんから、そうしたなかで帝国連邦、とりわけ信用できる元来ガルバディア系である国家が減ることは大きな問題だったのです」


　共同体が天使の集う国に爆撃を敢行した二週間後、ガルバディア帝国連邦は新興国家であったウォーターボーイズ国に軍を派遣しました。
　ウォーターボーイズ国はガルバディア系国家として建国されたはずでしたが、建国後の政府が帝国連邦への加盟を拒否したためでした。
　ガルバディアは国際的非難を避けるため、これは内戦であるという立場を示すことにしましたが、共同体はこれに安心することありませんでした。


　元・箱庭国家共同体 連合理事会長(生前のインタビューより)
　「誰もただの内輪もめだとして見過ごすつもりはありませんでした。少なくとも私たちはそうだったのです。ガルバディアが、これを皮切りに防衛力の貧弱な新興国家を占領下においていくのではないか・・・そういった危機感が私たちのなかで強くなっていったんです」


　共同体とガルバディアの目指すところは、世界の指導権を手に入れるという意味で共通でした。
　この時点で、軍事的に優位な位置にいたのはガルバディアでした。


　元・共同体加盟国「かきくけ国」政府首相
　「大東亜共和国からは連日ホットラインの電話がかかってきました。主に軍の強化やそれを運用するための基本的国力の発展を促進せよ・・という内容です。いわれなくてもわかっていることでしたが、私たちの国の産業はまだそれほどまでに成熟していなかったので、経済的にも困難な要求でした。国民も共同体とそれを指導する大東亜共和国に不満を募らせていたとおもいますね。私が、大東亜の傀儡であるとの非難もありましたが、我が国にはそれしか道がなかったんです」


　共同体も軍事力の強化に乗り出すこととなりましたが、それが整うまでにガルバディアの軍事戦略が進行しないよう釘をうつための作戦も同時に考えていました。
　共同体は、全ての国際機構が批准する一大不可侵条約の実現に乗り出したのです。
　その計画に基づき、早速大東亜共和国の特使が平和機構の盟主である咎罪共和国に派遣されました。

　条約の内容は、条約に属する全ての同盟間での不可侵に加え、この条約を批准している同盟は相手からの先制攻撃がないかぎり、第三国への軍事力の行使も行ってはいけない、というものでした。
　この条約によって、共同体自らがガルバディアの脅威を遠ざけるとともに、ガルバディアが対外的にその勢力圏を拡大できないようにしようとしたのです。

　平和機構は共同体の条約案に賛同しました。
　はれてこの条約案は、共同体と平和機構の合同によって、ガルバディアに提案されることとなったのです。


　元・國家社會主義ガルバディア労働者党 党員
　「あの条約が、私たちの手足を縛るものであるということは勿論すぐ予想できました。ですから普通は拒否するのが適当であるという意見が多数を占めていました。共同体もそれをよく理解していたのでしょう。私たちが締結に難色を示すと、条約案に新しい項目を追加してきたのです。私たちはその新しい項目をみて締結することを決めました。この条約を私たちの有利な方向に利用する術をみつけたんです」


　共同体の加えた項目とは、条約に更新期限を設け、さらに条約が有効期間中はこれに違反しても具体的な罰則を課さないというものでした。


　元・大東亜共和国 外務省職員
　「強制力がなくなるのではないかという危惧はありました。しかし、そもそもこれには同盟間での不可侵が明文化されていましたし、大っぴらにこの重要な条約を破ることはできないと思ったんです。それこそ国際的信用を失う、それが抑止力になるのだと信じていました」


　5月5日、世界同盟間不可侵条約は締結されました。

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　おわりに-Y.B.C.解説委員「トーリャ・マトヴェイ」

　私の知人の祖父で、当時大東亜共和国の政府高官だった方がいるのですが、その方がこうした話を私にしてくれました。
　平和的意図によってうまれる戦争はないが、平和的条約もまた平和的意図によって生まれることはない・・・彼をこのようにまで考えさせた原因となった世界同盟間不可侵条約とは一体なんだったのでしょう。
　今日も数々の条約が結ばれては解消されていますが、そうした数々の条約を見極め、真の意図を知るためにも、私たちはこの条約の教訓を生かさなければならないのかもしれません。
　2003年5月5日の条約締結以後に起きた惨事を振り返れば、その必要性は確実でありましょう。
　次回のY.B.C.ドキュメンタリーの第３回では、条約締結以後の各国の思惑や、それによって生まれた世界初の多国間戦争であります第一次世界大戦に焦点をあててお送りしていきます。

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　Y.B.C.ドキュメンタリー
　第２回
『世界同盟間不可侵条約』

　製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation

　解説-トーリャ・マトヴェイ

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【1583】Ｙ.Ｂ.Ｃ.Documentary　第３回　『第一次...
 ユークトバニア連邦共和国  - 06/4/8(土) 5:20 -
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.Documentary
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　第３回
『第一次世界大戦』

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　前説-Y.B.C.解説委員「トーリャ・マトヴェイ」

　世界同盟間不可侵条約の締結により、世界には新たな平和の枠組みが生まれることとなりました。
　それまで反目しあってきた共同体と帝国連邦に加え、平和機構の参画によって、全ての大国と同盟が海外派兵の術を放棄したのです。
　しかしこうした条約も、共同体の軍備が整うまでガルバディアを拘束するという、軍事的野心によって生まれたものでありますし、またガルバディア自身もこの条約を自らの世界戦略に利用しようとしたわけであります。
　Y.B.C.ドキュメンタリー第３回『第一次世界大戦』では、条約締結以後のこうした各国の思惑がどのような結果を生んでいったのかを見ていくことといたします。

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　2003年5月5日、世界同盟間不可侵条約の締結のための調印式が大東亜共和国首都「覇都」で行われました。
　三大同盟の代表として、共同体からは大東亜の首相、平和機構から咎罪の首相、ガルバディアから本国外務大臣が出席しました。


　元・咎罪共和国 当時首相
　「私をふくめ、各国代表とその関係者らも終始にこやかな表情をつくることに必死になっていたんじゃないですかね。調印が終わると勿論私たちは握手をかわさなくてはいけませんでしたが、いまから思えば、大東亜とガルバディアの握手に笑いをこらえていた者もいたのかもしれません。あの席上で、平和機構だけどこか外れていた気がしてなりません。あれはあくまで共同体とガルバディアにとって重要な条約だったんです」


　調印式の後にひらかれた晩餐会で、主催国の大東亜共和国の首相は演説でこう述べました。


　大東亜共和国の首相演説(記録フィルムより抜粋)
　『(中略)・・・この条約の締結によって、永続的平和が齎されることを私は確信します。今後我々は手を取り合い、共に世界を導く大任を共有していくのです・・・(以下略)』


　条約締結の後、ガルバディアの対外宣伝工作は一層強くなりました。
　目を付けられたのは花鳥風月王国でした。
　花鳥風月王国は当時、情報技術分野において最先端をいく技術立国として繁栄していましたが、総合的な国力はガルバディアに劣っていました。
　ガルバディアは軍事力を背景に、花鳥風月王国に対して帝国連邦への参加するよう圧力をかけつづけましたが、最終的に花鳥風月王国の政府は、帝国連邦への参加を拒みました。


　元・花鳥風月王国　政府首相「葵」
　「すでに交渉というものではありませんでした。恫喝です。我が国は至極丁重にガルバディア側からくる特使にお引取りを願いましたが、何度か訪れた特使のほとんどは暴言をはくことが多かったように思います。帝国連邦に参加できる名誉を否定することにを知れ・・・などといっていました」


　神聖ガルバディア帝国　元・陸軍兵士
　「花鳥風月王国への軍事侵攻作戦を決行するであろうことは、それがはじまる数日前より私たちのような一般の兵士までもが知る公然の事実となっていました。花鳥風月王国が連邦加盟を渋っている様子が報じられていたそばから、軍には非常呼集が出ていたんです。帝国は最初から軍を派遣するきだったのです」


　5月8日、ガルバディア帝国連邦軍が花鳥風月王国に電撃的に宣戦布告を行いました。世界同盟間不可侵条約締結のわずか三日後のことです。
　この突然の出来事に共同体は混乱しました。


　大東亜共和国　元・副首相
　「5月8日の・・・たしか21時ごろでした。私はすでに帰宅していたのですが、そこに電話がかかってきました。それは首相から直々にかかってきたもので、すぐに官邸にもどれとただならぬ雰囲気でした。私たちはガルバディアが条約をここまで大っぴらに破るとは想定していなかったのですから、対応決定までひどく荒れましたね」


　大東亜共和国は条約を違反したガルバディアに対して軍事的制裁が必要であると各国に主張しました。しかし、大東亜共和国自身が軍を派遣することについては即座に決定を下すことが出来ませんでした。
　ガルバディアと戦闘を行うことは、世界同盟間不可侵条約の違反となるからです。大東亜共和国の政府は条約違反という国際的信用を失う行為だけは絶対に避けたいと考えていました。
　大東亜共和国は、一時的に共同体から脱することによって、条約の適応外国家としてガルバディア攻撃を行おうともしましたが、最終的には平和機構との協議によって、「条約はガルバディアの無法行為によって無効となった」という声明を採択することによって解決しました。

　ガルバディア帝國連邦は当時四カ国であり、その全てが戦争に参加していました。
　一方、花鳥風月王国の独立を守り、ガルバディア帝国の露骨な侵略政策を打倒する目的で結成されることとなる連合軍には共同体から二カ国、平和機構から二カ国、その他の非同盟国家から二カ国が参加し、計六ヶ国によって組織されました。

　非同盟国家の二カ国はラングール連合共和国とクリンゴン帝国でした。
　クリンゴンは同じ帝国でも、「恥を知らぬ国ガルバディア」と主張しガルバディアと対立を深めていた国でした。
　ラングールは中立国家でしたが、ガルバディアのあまりに秩序を無視した行動による世界的混乱を恐れ、軍事作戦への参加を決断しました。

　帝国軍は、連合軍が組織されると花鳥風月王国への攻撃よりも連合軍への攻撃を優先する作戦をとりました。
　これによって連合軍の主力であった大東亜共和国は甚大な被害を受けました。
　しかし、陣営単位でみたときには被害程度の格差は広がっていました。ガルバディアが圧倒的に苦戦する形となったのです。


　元ガルバディア本国市民・当時13歳　現在コンティス王国在住
　「子供のころでしたが、あの時のことははっきりと覚えていますね。夜中でした。私たちは防空壕で寝るようになっていました。そして毎晩轟音ととてつもない振動が私たち家族を襲いました。それが収まって外にでると、前はそこからみえていた高層都市群が跡形無なくなっていて、ただ炎の光で黒煙が照らされるばかりの光景が広がっているんです。思い出すだけで嫌になりますね」


　帝国軍は大東亜共和国への攻撃に全力をあげましたが、そのために他の連合国への攻撃が疎かになりがちでした。
　ガルバディア本国では、戦況の悪化に伴い学徒出兵も相次ぎました。戦争の年は帝国大学をはじめとした国内の主力大学での受験も中止され、数万人の在学生が戦地に派遣されました。
　学徒出兵のひとつをとっても、ガルバディアが連合軍に圧倒されているのはガルバディア国民の間でも常識となっていましたが、帝国のメディアは帝国軍の華々しい勝利を国内外にむけて宣伝していました。
　当時の帝国新聞は、事実と異なる戦果報告を報道し続けていたのです。


　元・帝国新聞編集部長(当時)
　「私たちは独自も取材をすることも許されていませんでしたし、他国からの情報もはいってきません。ですから政府や党から連日おくられてくるFAXの内容をそのままコピーはしたものを掲載するしかありませんでした」


　帝国の敗戦が決定的になった5月14日、世界を震撼させる出来事がおきました。
　当時情報分野で最先端の技術を保有していた花鳥風月王国によって、ガルバディア帝国連邦の裏操作が発覚したのです。
　裏操作とは、帝国本国が他の帝国連邦加盟国へパスを取得して侵入し、コマンド入力を行っているというものです。これはローカルルールに定められた重複禁止への抵触でした。


　旧花鳥風月王国　元・政府高官
　「私達はただちにこの事実を各国に伝えると共に、管理にも通報しました。世界が我が国のため・・というわけではないのでしょうが、我が国への帝国の侵攻を食い止めてくれたわけですから、我々も情報活動くらいは支援するのが道理でした」


　ガルバディアの違反行動の発覚は世界に更なる混乱の渦にまきこみました。
　特に被害の大きかった国の国民からは「何故そのような犯罪行為が執行されていた戦争で我々は被害をうけなければならなかったのか」という世論が増大していたのです。


　元・現箱管理人メルキド
　「私もラングールとして参戦していましたから、彼らの苦しさはよく理解できました。ですから、ルールに基づいて行われなかったこの戦争は、一度なかったことにしようじゃないか・・となったわけです」


　これにより、管理によって戦争前の状態まで時間をまき戻すことが提案されました。
　しかし、誰もがこの案を支持したわけではありませんでした。
　特に反対したのは新興国家であった水火民主共和国(現・水夏連邦共和国)とラキニア共和国(グダニスク連邦共和国)です。
　戦争に参加していなかった国にとって、時間のまき戻しはそれまでに築いた経済基盤の崩壊を意味していたからです。


　水火民主共和国の主張演説(当時の記録フィルムより)
　「この戦争によって被害をうけた国は数多くある。しかし全ては先進国のエゴでおきたことだ。そして、戦争中の期間にも我が国や、多くの国が多くの国の開発を行ってきたのだ。自分たちがおこした戦争を、自分たちに良くなる風にだけ修正するなどということは許されない。我々の経済的損失を考えたことがあるのか。自業自得である」


　こうした途上国の主張に管理は耳を傾けませんでした。
　そして5月15日、時間のまき戻し事業が決行されました。
　しかしここで思わぬ不具合が発生し、突然世界を多くの天変地異が襲いました。
　ある国は濁流にのまれ、完全に海の底に没したほどです。


　現グダニスク連邦自由国　フェスシティ在住の老婦人
　「最初は何が起こったのかまったく分かりませんでした。ただ軍人が早く避難船へ行けとまくし立てていたのです。国と共に軍属の夫が沈んだのを知ったのは今の国土にたどり着いてからでした」


　こうして多くの国が世界から消失しました。
　のちにこれがファーストインパクトと呼称される世界最大の消失事件として歴史に書き加えられることとなったのです。


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　おわりに-Y.B.C.解説委員「トーリャ・マトヴェイ」

　第一次世界大戦、世界の滅亡という最悪の形で終わりを告げました。
　本編で水火の記録フィルムがありましたが、まさしくあそこに述べられている通り、先進国の身勝手な行動によって、関係のない途上国までもが大きな被害を被ることとなったわけです。
　世界同盟間不可侵条約の締結も、帝国のルール違反も、時間のまき戻し事業も、全て世界的に大変な事件であると同時に、その決定は全て先進国の独善で行われてきたのです。
　この戦争は、世界がどうあるべきなのかという我々人類にとっての強烈な反省点であるといえましょう。
　しかし戦後、世界に平穏が訪れることはありませんでした。
　次回のYBCドキュメンタリー第４回は、戦後復興に向かう世界に現れた、新たな脅威「ルソー」についてお送りいたします。

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　Y.B.C.ドキュメンタリー
　第３回
『第一次世界大戦』

　製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation

　解説-トーリャ・マトヴェイ

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Yuktobanian Broadcasting Corporation(Y.B.C.)は、
ユークトバニア連邦共和国に本社をもつ民間の国際報道誌です。
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【1589】Ｙ.Ｂ.Ｃ.Documentary　第４回　『再建の...
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/4/21(金) 22:23 -
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.Documentary
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　第４回
『再建の代償』

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　前説-Y.B.C.解説委員「トーリャ・マトヴェイ」

　ファーストインパクトによります世界的な大地殻変動は、それまで人類社会が築き上げてきた経済、技術、文化を根こそぎ奪い去ってしまいました。
　これは人類社会に対する、最も深刻で、あまりにも早すぎた処罰でした。
　しかし、いま私が今ここに存在していることで証明できる事実としまして、人類は完全にこの地表から消え去ったわけではなく、復興の道に歩みだすことになりました。
　しかし、今までの国家や勢力間の抗争が完全に潰えたわけではありませんでしたし、これに加えてまったく新しい世界的脅威も誕生し、ますます混迷していくのです。

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　諸国を飲み込んだ水がひき、新たな大地が地表に現れると同時に各地で復興事業がはじまりました。
　そんな中、平和機構は世界に先駆けて同盟組織の存続を宣言し、旧世界での体制を継続することを明らかにしました。
　この平和機構の決定は共同体に大きな影響を与えました。


　旧箱庭国家共同体　組織委員会理事
　「共同体でも新世界においてこの組織をどうするのか盛んな議論が行われていました。大東亜が大戦によって従来のような指導力の発揮が難しくなったことにくわえて、加盟国のいくつかは復興計画もままならない有様でしたから、こんな状況でどうやって組織が存続できるのかと・・・加盟諸国の間では解散意見が多くなっていました」


　しかし、平和機構の組織存続宣言が発せられた翌日、共同体も存続を宣言しました。
　平和機構の台頭を恐れてのことでした。
　大戦直後ということもあり、世界には安定した安全保障を求める傾向が強まっており、そうした中にあっては平和機構が急速に力を強めると思われたからです。
　共同体の指導国であった大東亜は戦後世界における覇権掌握を諦めなかったのです。


　ユークトバニア中央党　党幹部(北東労働党系)
　「大東亜の政府は大戦で大きな被害を出し、共同体などの同盟組織を指導しつづけるほど国力に余裕はなかったにもかかわらず存続を強行に主張しました。国民の不満も頂点に達しつつあったわけです」


　6月1日、大東亜で大規模な民衆の蜂起行動が起こりました。
　首都である覇都にある政府系庁舎を群集が占有、軍や警察の一部もこの蜂起に参加していました。
　これは、政府の首脳人が第二回国際サミットへの出席のため、国外に出ている最中のことであったため、政府の対応も後手後手にまわってしまいました。
　民衆蜂起の先頭にたっていたのは、国費でラングールに留学していた学生グループでした。彼らは、大東亜政府の解体を宣言し、新しい民主主義国家を建設するとして「北東人民共和国」(現ユークトバニア連邦共和国)を名乗りました。
　大東亜に不満をもっていたバール連邦共和国(現グダニスク連邦自由国)をはじめとした共同体の加盟諸国がこの民衆勢力を支持する声明を出すにいたって、大東亜の政府は国家としての業務を行えなくなり、北東人民共和国が国際的な承認を得ていくこととなったのです。
　共同体における大東亜独裁体制の崩壊が決定的になるや、共同体自身も存続から解散に方針を急転することとなりました。7月15日、世界初の同盟組織であった共同体はこうして解散しました。

　旧世界での大国のひとつがこうして体制転換を余儀なくされていたころ、共同体解散に伴い集団自衛力を失ったバール連邦共和国は、水火民主共和国(現水夏連邦共和国)と自主独立を互いに補完しあうため、協力的な不可侵条約の締結を行い、国際的にも注目を集めました。
　共同体に加盟していた国家の中でもバールは際立って経済、軍事ともに新世界における新たな大国としての存在感を出し始めていたのです。

　一方、いわゆる第三世界の発展途上国は先進国との経済格差を狭めることができずにいました。
　途上国のひとつであったヘッケル国は、第三世界の中では財政が比較的安定していた国でした。
　その富を不法に入手しようと画策した途上国がGT国でした。
　GT国は工作員をヘッケル国の政府中枢にまで浸透させ、ヘッケル国の備蓄財産を不法な取引決定を誘発させることによってGT国に流入させたのです。
　これは後に「GT国不正資金問題」と呼称される国際的事件でした。
　9月30日、自国財源の異常を感知したヘッケル国政府は、すぐさま流出先のGT国に対して全額返還を求め、先進諸国も動向を注視していました。
　しかしGT国はすでにヘッケル国からの資金によって高価な重要機能施設の建設を行っており、全額返済は即時には不可能でした。
　GT国政府はヘッケル国に返還を友好的なそぶりで約束していましたが、一向に返還は行われず、資金流出が指摘された後も施設の建造を続けました。
　この時点で、ヘッケル国からの資金流出はヘッケル国のミスではなくGT国が仕組んだものではないのかという憶測も出始めました。
　こうしたGT国の言動に対して執拗に指摘を繰り返していたのは途上国のひとつであった美多民国でした。
　美多民国は問題発覚早期からGT国の不正行動を疑っていました。


　旧美多民国　政府関係者(現在グダニスク在住)
　「はじめからおかしいと思っていました。GT国の態度にもどこか違和感がありました。私たちがGT国の問題、いわば我々からすれば直接的に関係のない問題に執拗にまで踏み入ったのは、これが途上国間の紛争の種になる可能性があると考えたからです。途上国での紛争は貧しい状況を加速するだけのものです」


　GT国不正資金問題と同時期の10月3日、革命間もない北東人民共和国は新たな国際秩序の形成を企図し、平和機構との協議も行ったうえで「箱庭解放条約機構」(以下METO)の設立を宣言しました。
　METOには水火民主共和国から、社会主義体制の強化に伴い国号を変更していた水夏社会主義連邦共和国(現水夏連邦共和国)も参加しました。


　水夏連邦共和国　当時METO方面担当武官
　「METOのやろうとしていたことは非常に大きなことでした。これまでにない軍事戦略性をもって国際秩序の形成を図ろうとしていたんです。純粋な国際戦略のための軍事機構でした。我が偉大なる連邦もこれに参画し、世界指導勢力の一端に加わろうと考えたのです」


　ユークトバニア中央党　党幹部(北東労働党系)
　「北東人民共和国は社会主義国でしたがそれほどイデオロギーを重視していたわけでもなく、またそうした時代でもありませんでした。METOは安全保障のみならず世界秩序の形成をはかるためのイデオロギーを無視した自由な先制的軍事戦略同盟であり、その権限は加盟国に平等にありました。GT国の不正資金問題が取りざたされていた最中でしたが、当時はそこまで深刻なものだとは捉えていませんでしたから、METOの結成にはなんの影響もありませんでした」


　しかし、結果的にMETOはこのGT国不正資金問題に端を発する国際的動乱において大きな役割を担うことになるのです。

　数日の後、いくつかの国からの批判もあり、GT国はヘッケル国に対して資金の払い戻しを実施しつつありました。
　しかしそれはひどく小額の資金を分割送金するという時間のかかる方法でした。
　GT国は高額施設の建設を続けながら、国際的な非難を避けるため、送金するそぶりを示すことしかしなかったのです。

　10月8日、しびれをきらした美多民国政府は、ヘッケル国にかわってGT国への爆撃を決定します。
　美多民国の軍隊が、GT国の不正資金で建設された施設等に攻撃を行い、第一波攻撃だけで相当数の施設が破壊されました。
　攻撃をうけたGT国の国家代表「ルソー」は、すかさず国際会議場の席上で世界に向けて声明を発表しました。


　ルソーの答弁(記録フィルムより)
　「美多民国からの布告文が送られてきていないし、見た覚えもない。私は美多民国に金を払うつもりもない。なぜならば美多民国はルールにのっとっていないからだ」


　ルソーは美多民国から宣戦布告がないままGT国が攻撃をうけたと主張したのです。
　証拠記録はないものの、現在までの歴史調査によって、美多民国はGT国に対して正しく宣戦布告を行っていたとする説が有力となっています。
　ルソーは美多民国からの布告文章を保管せず焼却し、布告がなかったものとして美多民国が国際法違反を行っているかのように主張したのです。
　これにより、美多民国はGT国に対する攻撃を停止せざるをえなくなりました。


　旧美多民国　政府関係者
　「まったく馬鹿げた話でした。GT国への爆撃は決定のずいぶん前から時間の問題でしたし、国際世論もそれを承認していたのです。問題はどこの国がやるのか・・ということだけでした。なぜ不正に奇襲攻撃する必要があったでしょうか。我が国がやらなければ、他の国が同じ憂き目にあっただけのことなのです」

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　おわりに-Y.B.C.解説委員「トーリャ・マトヴェイ」

　大戦後、大国での政変や新たな軍事同盟の結成が相次ぎ、新しい枠組みを形成する過程に登場したルソーという独裁者の存在は、歴史を振り返ってみればわかるように、後に大きな国際的動乱へと続く根源としてありつづけることになります。ヘッケル国と美多民国は長きルソー動乱時代の最初の被害国であるといっても過言ではないでしょう。
　次回のY.B.C.ドキュメンタリー第５回『そして滅びの旋律へ』では、ルソー動乱がいかにして本格化していき、歴史上、最初で最後の国際共同軍事作戦ともいえる「滅びの旋律作戦」の発動に至るのか、その歴史に焦点をあててお送りいたします。

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　Y.B.C.ドキュメンタリー
　第４回
『再建の代償』

　製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation

　解説-トーリャ・マトヴェイ

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Yuktobanian Broadcasting Corporation(Y.B.C.)は、
ユークトバニア連邦共和国に本社をもつ民間の国際報道誌です。
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【1590】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第39号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/4/21(金) 22:32 -
引用なし
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第39号
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今日の紙面
・ユーク本国改名について
・新興国で社会主義革命
・咎罪で不可解な革命騒動

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◇　ユーク本国改名について　(政府広報記事です)

　ユークトバニア連邦共和国は本日をもって国号をヴェルーサ社会主義共和国とした。
　国号の変更は国際的に褒められたものではなく、歴史整理やwiki等の記載作業に支障をきたす原因ともなる行為といえるが、この度それでもなお国号を変更したのは、ユークトバニア連邦共和国が、ユークトバニア社会主義連邦国と混同し、外交解釈上不都合が発生している可能性があるからである。
　特には、「ユーク連邦」と表記された際に、それが連邦の地方国であるユーク連邦共和国なのか、それとも社会主義連邦国をさすのか判断がわかれる事例があげられる。
　こうしたことを円滑に解決するため、地方国としてのユークトバニア連邦共和国は、本日をもってヴェルーサ社会主義共和国とし、ユーク連邦は社会主義連邦をさすものとして使用していくものとする。
　各国にはよくご理解していただけるよう要請する次第である。

　ヴェルーサ社会主義共和国　政府首相ミコヤン・アドーラフ

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◇　新興国で社会主義革命

　近頃新興国での社会主義革命が著しい。
　ジャスバル民主政権の誕生や、モアナが社会主義系であることを示したことに続いてロジーナ人民共和国での革命闘争の機運が高まっている。
　こうした社会主義圏の拡大に関し、長年社会主義革命闘争の最前線に位置しているユーク社会主義連邦社会主義評議会においてヤロスラーヴァ書記長は以下のように発言した。

　ヤロスラーヴァ中央党書記長
　「全世界の社会主義、共産主義革命闘争の戦士達は、団結して帝国主義侵略者の社会主義孤立圧殺策動を断固粉砕する必要がある。階級闘争に勝利し、世界人民の解放による真の自由平等世界を築かなければならない」

　ユーク連邦政府は社会主義国の団結のため、ある段階での社会主義組織の結成を企図しているとされており、遠くない時期に発表されると考えられる。
　またそれに伴い、ヴェルーサ政府内でジャスバルに対する反動論が噴出しているという情報も伝えられており、ユーク連邦内でも波紋をよびそうだ。

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◇　咎罪で不可解な革命騒動

　長き歴史をもつ咎罪管理国(古くは咎罪共和国とも)でクーデターが発生し、ユグドレシオを名乗る共和国が樹立した。
　咎罪におけるクーデターはその詳細がまったく公表されておらず、また近年の咎罪における国内情勢は安定していたこともあり、今回のクーデターに国民の意思が介在していたとは考えずづらいものとなっている。
　何かしらの勢力が独裁、利権独占のためにクーデターを引き起こしたと受け取ることが自然であろう。
　咎罪のクーデターに対しユーク連邦政府は以下のようにコメントしている。

　ユーク連邦 広報官
　「友好の歴史多き咎罪でのクーデターには驚いている。咎罪政府が現在どのような立場にあるのか現時点では判明していないが、ユグドレシオ勢力の駆逐要請があれば即座にこれを支援することをここに表明する」

　またクーデターという不合法的手段による体制転換が行われたにもかかわらず、これに関するプロスピア連邦の反応はきわめて薄いものとなっている。
　組織維持力の無さがまたひとつ露呈したといえるだろう。

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製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation
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【1600】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第40号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/5/10(水) 0:46 -
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第40号
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2006年5月10日
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>今日の紙面

>>統合進むプロスピア
>>マーレン・グリーン氏死去
>>ヴァストーク開発部長J・クーガ氏殺害される

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>>統合進むプロスピア<<

国家連合体であるプロスピア連邦の
単一国家としての統合が日増しに強化されつつある。
各地方国の首都とは別に連邦首都が制定された他、
通貨も構成国で統一されることが決まったことで、
経済的統合を加速させる要因になるとみられている。
通貨名はバローレ(Va)となった。

5/9には首都制定に伴う記念セレモニーが
制定先のゼルレトリアで催された。
このセレモニーにはPFの閣僚や地域各国代表は勿論、
一部諸外国も招かれる盛大なものであった。
しかしユーク連邦や新興社会主義国への招待は
意図的に行われなかった。

ユーク政府は非公式のコメントで
「関知していないし悪意を無理に汲み取るつもりもない」
とし、不快感の表明は行うつもりが無いことを示した。

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>>マーレン・グリーン氏死去<<

ジャスバル民主共和国の初代政府代表であり現職だった
マーレン・グリーン氏が5/8に脳内出血が原因で死去した。

同氏はジャスバル統一(有史上の建国)より現在まで、
途上国ジャスバルを経済立国にするための各分野での
主導活動の先頭に立ってきた。
偉大な指導者を失ったジャスバル政府の後継人事は、
政府副代表のニコル・ダート氏が有力と現地紙が報道している。

ニコル・ダート氏は故マーレン・グリーン氏と
政治的ライバル関係にあったとされており、
YBCの調査によれば、ニコル・ダート氏は西ジャスバルの
大臣を親にもち、西軍の将校経験もある人物であり
マーレン・グリーン氏に比べて強権主義であるという。
前代表と異なる政治意識を持つダート氏が新代表となる場合に
ジャスバルが如何なる道を歩むのか注目される。

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>>ヴァストーク開発部長J・クーガ氏殺害される<<

ナシバロン領ヴァストーク国の宗教情報社は、
ナシバロン開発省ヴァストーク方面管理部長であった
ジョージ・クーガ氏が同国の病院で肺結核により
死亡したと報道した。
クーガ氏は、反共産独立運動の盛んなヴァストークにおいて、
親ナシバロン体制を基盤とした新共和国建設を目指すとした
エルボ党の党首であり、実質的に同国の最高権力者であった。

国の最高指導者が倒れたにもかかわらず、医療技術のない
国内の病院から連邦内のナシバロンもしくはヴェルーサの
病院に移転しなかったこと非常に不自然であり、
また同氏が肺結核を患っている事自体、
ナシバロン当局に伝えられておらず、死亡後はじめて
公に公開されていた。
ユーク連邦当局は、これを親ナ政権をよく思わない
グルガン人による政治的な暗殺行為だったと断定しており
CSS(社会主義保衛委員会)が調査を開始している。

現在エルボ党はラディスクと改変されており、党内分裂など
ヴァストークお決まりの不安定で複雑な状態が続いているが
この暗殺事件も相成ってユーク連邦内でも
ヴァストークに対する強硬論が再浮上している。

ユーク連邦ではナシバロン政府を中心として
ヴァストークの条件付独立を認める方針が固まりつつあったが
ヴェルーサ政府は白紙撤回を連邦評議会で訴える見通しだ。

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【1610】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第41号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/5/29(月) 23:13 -
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第41号
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2006年5月10日
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>今日の紙面<

>>ヴェルーサ外相「UENは詐欺師」<<
>>演習場 非拡散に努力<<
>>トランシルバニアとホットライン開通<<

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>>ヴェルーサ外相「UENは詐欺師」<<

ユーク連邦ヴェルーサ地方経済計画会議に出席していた、
ユーク連邦外相アントーシャ・ミロン氏は、近頃のUENの
動向について記者から質問を受けたのに対し、以下のように
コメントした。

「UENは一言で表すなら詐欺師だ。UENは同盟ではない。
あくまで途上国間の経済連絡会議機構であるべきなのだ。
そしてそれはUEN発足時に初期参加国が確認していた事項でも
あった。しかしいざ発足すれば共同の軍事演習上の建設に
はじまり、公式HPでは防衛面での協力までうたっている。
彼らは全ての良心的な国々を裏切った詐欺師なのだよ」

ミロン外相の発言はユーク国内でも波紋を呼びそうだが、
ヴェルーサ地方政府は「ミロン外相の発言を連邦の意思として
支持する」との見解を表明している。
ナシバロン地方政府の公式見解はまだ発表されていない。

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>>演習場 非拡散に努力<<

近年ひろがりを見せる軍事演習場問題について、ユーク連邦
政府は、演習場の管理運営は、成熟した政治機構がある先進国
があたるのが妥当であるとして、演習場が第三世界に拡散しない
よう国際的な取り決めが必要であるとの見解を示した。
ユーク連邦政府は、PFとの連帯による演習場非拡散にむけた
取り組みの実現にむけて努力していく方針も確認し、今後
PFと協議を重ねていきたいと発表した。

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>>トランシルバニアとホットライン開通<<

ヴェルーサ地方政府は、ユーク連邦政府がトランシルバニア公国
と正式にホットライン開通を行ったと発表した。
トランシルバニアはUENにも参加している途上国のひとつであり
またその政治体制上、ユーク連邦は援助禁止国指定を行っている。
今回のホットライン開通はトランシルバニア側の強い要望に
よって実現したものであり、ユーク連邦側は、
「情報交換手段自体を寸断する必要はない」と開通を容認した
ことについての説明を行っている。

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【1632】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第42号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/6/12(月) 3:45 -
引用なし
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第42号
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2006年6月12日
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>今日の紙面<

>>ユーク最長指導者 ヤロスラーヴァ書記長死去<<
>>MLT締結<<
>>ユーク外務省「自由と人権白書」非難<<

>>>論評・UEN軍事力の実態<<<

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>>ユーク最長指導者 ヤロスラーヴァ書記長死去<<

ユークトバニア連邦史上、最も長きに渡って指導席について
いたユークトバニア中央党ヴェネジクト・ヤロスラーヴァ書
記長が、昨日未明にシーニグラードの病院で息を引き取った。
ヤロスラーヴァ書記長は以前より高齢のための体調不良が報
じられていた。
中央党及び評議会は、ヤロスラーヴァ書記長の書記長の死去
に伴い、次期党書記長を選出するまでの間、臨時の執行部を
組織すると既に声明を行っている。
臨時執行部は各省庁や党各委員会の代表者からなる見通し。

ヤロスラーヴァ書記長は、ニカノール氏に次ぐユークトバニ
ア二代目の指導者であり、ガルバディアとの対決構造に終止
符をうったことや、先進四カ国を相手とした第三次大戦での
勝利が功績として上げられる。
ユークトバニア社会主義連邦の組織もヤロスラーヴァ書記長
を外して語ることはできない存在だ。
先日のMLT提言とその実現がヤロスラーヴァ書記長の最後の功
績であると言えるだろう
一方で、国政や外交に渡る多岐での強行な姿勢に非難の声も
多かった。特に対セイレンにおける開戦はユーク史における
最大の汚点とも指摘されている。

光と影双方が混在した指導者であったが、市民ら死去の報に
大方が悲しみの反応を見せている。
新たに選出されるであろう書記長に誰が任命されるか今から
注目が集まるところだ。

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>>MLT締結<<

先日、ユークとPFによってMLT(軍事演習地域制限条約)が宣布
された。これは全世界規模での軍事演習規制にむけた一つの回
答であると言えるだろう。
全ての国の批准を予め明記されている点などが、従来の条約と
一線を画しており、新型条約としても注目が集まる。

また条約発表後、マウロ・リードホルム２ヶ国が脱退を宣言す
るという事態も発生したが、マウロは条約内容協議参加を理由
に早々の復帰を宣言している。

ジャスバルはMLT発表を受けて演習場破棄を宣言したため、MLT
制定による最初の影響国であるといえる。
UEN諸国の一部がMLTに反抗姿勢を見せている中、ジャスバルが
破棄に同意したことはUEN内部での意見統一が成されていない
事の表れではないかと指摘する専門家もいるが、ユーク政府は
これについて「UENは緩やかな経済交流組織であるという立場を
明確にすべき」との立場から「意見統一が成されていない事は
当たり前であり、そもそも同盟として定義していること自体が
問題」との見解を発表している。

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>>ユーク外務省「自由と人権白書」非難<<

PFグダニスク地方が発行している「自由と人権白書」の最新版
が公開され、毎度の事ながらユーク国内で波紋を呼んでいる。
発行の度にユークにおける人権問題を取りざたする本書である
が、最新版では第三世界を対象とした指摘をメインとして扱う
ことでユークやガルバディアなどの有力国に対する正面からの
指摘を避けた。
これはMLT等で関係を発展させつつあるユーク・PF関係を配慮
したためのことであるとみられている。

ユーク外務省はグダニスクの「自由と人権白書」に対し以下の
ようにミロン外務相談話を発表している。

「我が連邦は民主主義に基づく政治体制を建国以来固持しつづ
けている。北東による独裁政治を打破し、自由と民主主義を体
現した建国の歴史を紐解けば、それは明確な事実として誰もが
認めざるを得ないことである。社会主義評議会の代議員は地方
ごとに公平な割合を当てているし、選出も各地方自治体ごとの
民主選挙によるものだ。また中央党の党員となることは誰もが
可能なことであり、その中で選出される党書記長とて同じこと
である。また報道規制も諸外国に比べ自由であり、民間のYBC
などを見ればそれも明らかであろう。最近私の記事がめっきり
減ったようだが、報道機関に対して政府がああだこうだできる
のであればこうはいかないね。私なら毎回トップ記事に出身地
の漁村でとれた新鮮な魚のPRを掲載することを要求しているこ
とだろう。なんせ私の出身地でとれる魚のうまさといったら、
世界でも類をみな(中略)なのだからね。とにかく見当はずれな
白書ばかり発表して人民を逆なでするようなことはよした方が
よいのではないかと思う。全時代的封建制度を敷く真の非民主
主義国の民主化運動は我が国としても支援する立場にあるのだ
し、そもそも労働階級による民主主義独裁こそが我が連邦の国
際戦略の大綱なんだからなおさらだ」

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>>>論評・UEN軍事力の実態<<<

デイリープロスピアの最新刊で指摘されていたUENの軍事力の肥
大化について、我がYBC紙でも独自の分析を行った。
プロスピア紙では、UENの軍備がUYSを追い抜いているという表
現を用いて、あたかもUENがユーク以上の軍事力を保持している
かのような錯覚を扇動している。
しかしながらUENの軍備実態は非常にお粗末なものである。
設備面はもちろんのこと、展開・補給・情報全ての分野におい
て、UENは全ての加盟国を合わせてもヴェルーサ一国に勝利を
収めることは不可能であると結論づけられる。
近年では、ジャスバルが自国軍備に自信を持ち、過度な圧力政
策の展開を模索しているのではとの疑念もあるなか、ジャスバ
ル指導部が本気でユークに対抗できるなどと思っているのであ
ればは致命的な誤算であると言えるだろう。
連邦赤軍の戦闘能力は、第三次大戦におけるGUN諸国に対する
勝利でその強力性が証明されており、一国間であれば、どの先
進国であってもヴェルーサが単独勝利する能力があるとされて
いる。またナシバロンも豊富な戦闘経験とともに、ヴェルーサ
の軍事指導顧問が駐在していることもあってその能力は一級で
ある。
ミサイル限度数は、ある数を超えると軍事的優位性とはまった
くの別問題となることからも、UENの軍事力というものは、砂上
の城なのである。

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製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation
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【1645】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第43号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/6/27(火) 0:14 -
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第43号
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2006年6月27日
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>今日の紙面<

>>ランゴバルトについてユーク国内で論戦<<
>>「連組委」経済報告にてナシバロン評価<<
>>次期書記長選任はじまる<<

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>>ランゴバルトについてユーク国内で論戦<<

MLTについて、ランゴバルト王国外務相は保有国指定を求める
内容の提案を公式に行った。
この外務相の提案では、保有国指定についてと同時に、現在
演習保有指定をうけているユーク連邦ナシバロン及び、PFプロ
ミストの管理運営法について批判を行っており、自国の管理運
営体制が上記２ヶ国より優れているものとしてアピールしてい
る。これに対し、指導者不在のユーク連邦中央政府内(臨時執行
部)では論戦が繰り広げられている。

MLTの制定のために、ユーク連邦が多くの妥協を行ったという
背景がこの論戦の根本問題となっている。
本来ユーク政府は、プロミストの軍事演習においての誤射で
一般市民多数が虐殺された事件などを受け、当国を非人権国
家として非難してきた。またPFで演習場建設がはじまった際に
は、PFの演習場保有自体に反対姿勢であった。
にもかかわらず、MLT制定の大目的のため、これまでの主張や
立場を棚上げし、PFとの協調を最優先したのである。
またランゴバルトに対しては、そもそもイデオロギー上の
敵対関係を抱えており、またガルバディアの同盟国という事も
あって、ランゴバルトのあらゆる政治・外交・軍事的動向を
非難する立場である。
その事で、プロミストに関して妥協を行った手前、ユーク政府は
今回のランゴバルト政府の申し入れを非難することが非常に
難しい立場に追い込まれたのである。

現在、臨時執行部では主に3つの論派が意見を対決させている。
「ラ国の演習場保有を認める」
「ラ国の保有を認めないと同時にプロミストの保有に関して
反対の姿勢を示す」
「PFの見解発表を待ってから判断」
である。現状は議論継続しつつPFの見解を待つ形となっている。
今、ユーク連邦の主体性が問われている。

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>>「連組委」経済報告にてナシバロン評価<<

連邦組織委員会(連組委-連邦構成地域の統合事業や地域への指
導、監察を行う機関)は、近年のナシバロン地域の経済成長に
関しての報告書で、同地域を高く評価した。
同報告書は、ナシバロン人民共和国は、自主的な経済発展事業
により、PF水夏地域をも上回る経済力を獲得し、また国防面に
おいても著しい進歩がみられると報告している。

また文化事業面においても、箱庭カップにおける一位二位独占
という快挙を成し遂げたことも大きく評価した。
ナシバロン領ヴァストークのスポーツ文化水準の向上がこの成
績結果を生み出したとも分析している。

今後の展望としては、更なる経済発展はもちろんのこと、ヴァ
ストークに対する行政指導や外交活動における主体性の確保を
課題として提起し、ナシバロン政府を激励した。

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>>次期書記長選任はじまる<<

故ヤロスラーヴァ前書記長の死後、不在となっている最高指導部
の席を決する次回の中央党大会で決定される予定の次期書記長
の選任事業が本格化している。

最有力候補はCSS(社会主義保衛委員会-旧対外赤衛局)の現職長
官であるニコライ・カーメネフ氏である。
同氏は、世界秩序形成に意欲的であり、人民大衆に対する思想
意識管理の徹底化と軍事規模の維持発展を推奨しており、ヴァ
ストーク問題については連邦構成国復権は認めず、自治団体に
庶務を許す現状維持を掲げている。
また故ヤロスラーヴァ前書記長の進めていた新社会主義圏構想
を引き続き継承、実現させていくことも表明している。

カーメネフ氏の対抗として考えられているのは現職の外務相
であるアントーシャ・ミロン氏だ。
肩書きとしては外務相のほかユークUNO実行委員会の名誉会長
およびユーク漁業労働連盟会長がある。
ミロン大臣は内外の知名度が高く、人民にも熱狂的支持者が
多数いるといわれ、特にナシバロン系の支持者が多い。
ナシバロンの地域首都がミロングラードと名づけられている事
からもその人気のほどが窺い知れる。
ミロン大臣自身は今回の選任に対して参加に意欲的であり、
自身の政策として自主独立外交の展開と軍縮、またヴァストー
クの地域国復帰もしくは制限つき主権委譲を掲げている。
しかしミロン氏は旧自由党出身者という過去があり、ミロン氏
を気に入っていたヤロスラーヴァ前書記長の計らいで現在の地
位にあることから、ヤロスラーヴァ前書記長亡きいま、党内で
反ミロン勢力が復興しているとも伝えられている。

現在のヴェルーサ地域政府ミコヤン・アドーラフ首相は、
カーメネフ支持派であり、概ね地域政府内の主力勢力はアドー
ラフ首相に追従する可能性が高い。
ナシバロン地域政府内はミロン支持者が多いと予想されるため
地域政府の意見交換内容をユーク中央党がいかように受け止め
るかが勝敗を決するものとみられる。

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【1646】Ｙ.Ｂ.Ｃ.Documentary　第５回　『そして...
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/6/27(火) 13:06 -
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.Documentary
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　第５回
『そして滅びの旋律へ』

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　前説(Y.B.C.解説委員トーリャ・マトヴェイ)

　途上国で起きた不正送金事件に端を発したルソーに対する美多民国の武力行使は、ルソーが明らかな加害者であるにもかかわらず美多民国が自ら停戦を余儀なくされるという苦渋の結果となりました。
　そしてこれは途上国間の紛争に収まることは無く、大国を巻き込んだ一大武力紛争をも引き起こすことになったのです。

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　元美多民国GT国派遣軍 当時通信兵
　「私たち将兵は酷い屈辱感を覚えていました。なぜ敵の中枢を目の前にして撤退しなければならないのか当時の私たちにはまったく理解できなかったのです」


　美多民国軍がGT国より撤退したことにより、不正資金問題は再び外交の場での解決が図られることとなります。
　途上国間による話し合いでの解決が難しいと考えた北東人民共和国(現ヴェルーサ社会主義共和国)と水夏社会主義連邦共和国(現水夏連邦共和国)の二大社会主義国(双方ともMETO加盟国であった)は、グダニスク連邦自由国とアールヴヘイム神国の資本主義及び宗教国家も交えた公平な議場にルソーを召還し、問題解決のための要求を飲ませる計画(五カ国会談)を実行します。
　五カ国会談により、GT国はヘッケル王国への資金返還と施設解体を行う約束を再度確認されることとなりました。

　再度GT国に侵攻し、財産没収を行うべきとの論調も強く残っていましたが、これに反対する国もありました。
　それは後にルソー派と呼ばれる勢力(下記にて説明)と、おっとっと国(現ランゴバルト王国)でした。
　おっとっと国は、美多民国がGT国への攻撃を開始した当初より、美多民国によるGT国の被害は甚大であり、尚且ついまだ不正資金問題の追求を続けるのは卑怯であるとし、ヘッケル王国への資金返還は諸外国が資金を出し合って補い、さらにGT国が保有する不正資金は戦災復興にあてて然るべき、と主張していました。
　さらにおっとっと国は、こうした国際舞台での平和機構とMETOの肥大化を恐れてか、第三勢力の形成を目的として、非同盟の大国や中堅国を取り込むため密使を各国に派遣し、説得に奔走し、各国の加盟を取り付ける事に成功します。
　こうして10月12日、LPC(League of Peaceful Countries)が結成されます。
　LPCは国力のある加盟国を予め確保した状態で発足を公に宣言したため、大きな衝撃をあたえました。
　ミリタリーパワーの調節を指標としていたMETOにとっては、LPCは現実的な障害として出現した敵でした。

　ここでルソーは新興同盟LPCの軍事的抑止力に目をつけます。
　発足して間もないLPCは、もとより大国の参加があったとはいえ、加盟国の増加には歓迎姿勢でした。
　ルソーはこれを利用し、自国を含む自らの息のかかった途上国をLPCに加盟させたのです。
　ルソーの影響下にあった国、またはルソー本人による傀儡国(水夏によりルソー派と呼称されるようになる)がそれでした。
　LPCは合議制の同盟だったこともあり、このルソー派諸国の流入はLPC自体の活動をルソー派が支配できる可能性をも生み出しました。
　LPC加盟に各国は不信感を露にしていたものの、正面から阻止しようすることはしませんでした。また盟主であるおっとっと国もまったく不快感を示さず、ルソーを擁護する姿勢を堅持していました。

　同時期、ガルバディア帝国が戦時下における不正行為への謝罪を行ったことによって復興が認められました。
　METOは平和機構やLPCといった各組織を牽制するためにもガルバディア帝国連邦を戦前水準まで円滑に復興させるべきと考えていました。
　しかし、反ガルバディア的国々の圧力等によってガルバディアの復興が遅れる可能性があったことから、METOは復興するまでの間ガルバディアの安全保障を請け負うことを自ら提案し、ガルバディア側もこれを歓迎しました。

　元METO戦略防衛会議 書記官
　「当時の私たちにとってルソーとは「不正資金問題の加害国」でしかありませんでした。そのような途上国の加盟を阻止するためだけに大国と戦争をする必要性なんてまるでないのですから当然のことです。METOの当時の最優先課題はガルバディアの復興支援でした。歴史をしる今となってはいかようにも評価できてしまうことです。いまから考えれば、ルソーのLPC加盟を許したことよって、我々は、当時ただの途上国の国主だったルソーを武力で抑えつける術を失ってしまったのです」


　LPC加盟を承認されたことを契機にルソーの国際政治上の発言は、次第に国際感情を無視した横暴なものへと変わってゆきました。
　ヘッケル王国からの資金で開発された施設等の解体も、完了したのか不透明なままでした。

　10月21日、ヘッケル王国で大規模な怪獣災害が発生しました。
　これにすかさず反応をしめしたのはGT国国主ルソーでした。
　ルソーは国際会議場で以下のように発言しました。


　ルソーの発言(記録フィルムより)
　「今回ヘッケル王国は膨大な被害を受けています。この際各同盟から少しずつ復興援助を出してみませんか？大型施設の件ですが、GT国の失業率からいってこれらの施設の解体は深刻な失業問題を引き起こしかねません。そこでこれらの施設の建設費と同額をヘッケル王国への返済に変更することを申し出ます」


　ヘッケル王国の財政は安定しており、資金援助の必要性はない状態でした。
　GT国による施設解体は、GT国自身のケジメとして要求されていた事柄だったのです。
　この発言は明らかに施設解体を回避するための言い訳でした。
　またルソーは、ヘッケル王国の怪獣災害をいち早く察知していたにもかかわらず、怪獣に対しての攻撃支援を行おうとはしませんでした。これにより結果的にヘッケル王国の被害は拡大したのです。


　旧アールヴヘイム神国 政府関係者
　「ルソーはもとよりヘッケル王国を救済する気などありませんでした。本心としては潰れてほしいと考えていたのでしょう。自国の施設解体を渋り、さらにはヘッケル王国への支援を呼びかけながら、一番被害を食い止めることのできる環境にあってそれを行わなかったのですから」


　この一件で、国際社会のルソーに対する反発はより一層強くなっていきました。
　結局、GT国がヘッケル王国に資金を送金しおえたのは21日になってからのことでした。

　後に開催された第三回国際サミットは、ルソーと諸外国との関係悪化に一層の拍車をかけます。
　METOはサミット閉会後、ある程度の復興が完了したガルバディアの安全保障について、関係を発展させるとして共同軍事作戦も可能な軍事条約の締結に踏み切ります。
　LPCの肥大化によって軍事的に優勢でなくなったMETOは、ルソーを非難していく上でも十分な抑止力を欲しており、そのパートナーとしてガルバディアを選択したのです。
　これはヴェルリン条約とよばれる比較的大きな軍事同盟関係の樹立でした。

　11月1日、ルソー派諸国のLPC関連不祥事(同盟規約独断改正/国際会議不参加等)が相次ぐ中、合議制であったLPCは組織改変の一環として常任理事国制の導入を推進しました。
　これはLPC内の非ルソー派国家が、多数決制におけるルソー派の独占議決に危機感をおぼえて導入を決定したものでした。
　常任理事国を選定することで、ルソー派以外の国も同盟内で十分に意見を反映できるようにしようと考えたのです。

　11月9日、ルソー派国家への実務的な調査活動がはじまり、第一次世界大戦でもその情報解析能力が高く評価されていた花鳥風月王国に各国(METO、グダニスク等)が調査要請を行いました。
　花鳥風月王国はこれを快諾し、調査を開始します。
　その結果、LPC内に存在するGT国を含んだ五カ国がルソーによる独裁国家(つまり重複)であることが判明したのです。
　16日にはさらにもう一カ国が同様であることが確認されました。

　これによって国際的な反ルソー反LPC運動は頂点を迎えることとなります。
　はげしい糾弾が続き、ルソーの傀儡国家は放棄に追いやられ、LPCは自主的解散を行うことになりました。
　おっとっと国は、LPCの解散時の演説で、ルソー問題とLPCという組織自体は直接的に関係はないと最低限の弁明を行いましたが、責任転化はせずLPCの解体に踏み切ったことで、後に高く評価されることとなりました。

　情報調査は続いていましたが、ルソーの傀儡国やルソー派などの支持勢力が実際にどれだけ潜伏しているのか自体は明確に把握することは非常に困難なことでした。
　LPCが解散したことでルソー派国家は軍事的抑止力を失っていたため、METOを中心とした反ルソー陣営は強制捜査、つまり軍事力による疑惑国の完全統治による調査活動を現実的なものとして考えることが可能になっていました。
　ルソー派の疑いがあったのは旧LPC加盟国をふくめて六カ国にのぼり、これを同時に統治下におくことは大規模な軍の派遣が必要不可欠でした。
　ルソー派掃討作戦の実現のため、METOはグダニスクにも作戦への参加を求め、グダニスク政府はこれを快諾しました。これにより、METO(北東人民共和国/水夏社会主義連邦共和国/美多民国)及びグダニスク連邦自由国、そしてヴェルリン条約にのっとってガルバディアが別途に参戦し、ルソー掃討のための連合国軍は先進五カ国による大同盟となったのです。

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　おわりに(Y.B.C.解説委員トーリャ・マトヴェイ)

　旧METOの最大の功労は、今回放送のルソー派掃討作戦の組織と実行だといわれています。
　実際、METOは参加国を募っただけでなく周到な軍事作戦計画を立案し、戦略文書を各国に配布するなどして、作戦が円滑にすすむように取り計らいました。
　このルソー派掃討作戦がコードネーム「滅びの旋律」と名づけたのは、METOの提唱国であった北東人民共和国(現ヴェルーサ社会主義共和国)の元首であった最高司令官(本名不詳)であったと言われています。ルソー派の増殖は世界を滅びの道に歩ませるものであるが、それを打倒するために結成されたイデオロギーを超えた統合もまた、世界を滅びの方向に向かわせる旋律なのだという自らへの戒めをこめたものであるといいます。
　実際、北東人民共和国はこの統合がルソー派掃討に限ったものであることを望んでいました。
　それは、外部情報を国内で厳しく統制していた当時の北東政府が、連合が長く続くことによる現体制の崩壊による自由化を恐れていたためのものでした。
　今現在、世界にはイデオロギー上の枠をこえた国家連合であるプロスピアが存在していますが、当時の北東人民共和国が危惧していたとおり、咎罪やプロミストといった国家は結果としてグダニスク式民主主義体制の流入を防ぐことができませんでした。
　滅びの旋律作戦は、ルソー派掃討のための世界連合であったことと同時に、イデオロギーを無視した連合というものがいかように機能するのかという実験ケースだったともいえるのです。

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　Y.B.C.ドキュメンタリー
　第５回
『そして滅びの旋律へ』

　製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation

　解説-トーリャ・マトヴェイ

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【1647】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第44号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/6/29(木) 9:32 -
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第44号
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2006年6月29日
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>今日の紙面<

>>ジャスバル UEN部門拡大提案<<
>>ミロン外相 緊急入院<<

>>その他の記事<<

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>>ジャスバル UEN部門拡大提案<<

新興国家連合の次期議長選への参加に意欲的なジャスバル民主
共和国政府は、UEN会議場にてUENの担当部門の拡大を提案した。
この拡大案には安全保障部の設立も含まれており、諸外国の批
判が集まることは必至だ。
UENは新興国の経済発展にむけた協力機構として設立当初より
各国から期待されていたが、ジャスバルを中心とする強硬派は、
経済協力機構から軍事同盟への衣替えを企図した活動を強めつ
つある。
近年では軍事演習場の建設や、これにともなうMLTへの参加を
渋るなど、軍国主義的な方向性が露になっている。

ユーク政府は、こうしたジャスバルの行動に対して幾度と無く
警鐘を鳴らしてきたが、一向に自重の兆しをみせないジャスバ
ルの今回の行動に対して、中央党内部で強硬論が噴出しており
次期書記長選定にも影響を与えそうだ。

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>>ミロン外相 緊急入院<<

ユーク連邦外務相であるアントーシャ・ミロン氏が、シーニグ
ラード市内の病院に緊急入院していたことがわかった。
外務省関係者の話によれば、ミロン外相は省内食堂にて昼食を
とっている最中に突然倒れという。
胸を押さえていたことから心筋梗塞ではないかと言われている
が、公式な発表はなく詳細は不明。
書記長選任に意欲的だったミロン外相であるが、これによって
選任候補からの脱落も考えられ、党内や大衆の支持層からは動
揺の声があがっている。

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>>その他の記事<<

□MLT唯一の非批准国であるリードホルム共和国。政府談話とし
て、MLTへの早期復帰について努力すると発表。

□人民保衛部における情報規制審議会に対し、民間メディアを
代表してYBC局長が出席し、自由な言論を保障すべきと主張。

□ヤロスラーヴァ前書記長の身体保存問題で党内意見対立。
埋葬すべきとの意見支配的。


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【1665】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第45号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/7/21(金) 15:53 -
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2006年7月21日
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>今日の紙面<

>>カーメネフ氏 第二代書記長就任<<
>>ジャスバルと軍事交流促進<<

>>その他の記事<<

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>>カーメネフ氏 第二代書記長就任<<

ユーク連邦の指導政党であるユークトバニア中央党の党大会が
20日に開催され、ヤロスラーヴァ前書記長の死去に伴い空席が
続いていた書記長職に、現役のCSS長官を務めているニコライ・
カーメネフ氏が選出された。
書記長としては二代目、ユーク連邦の最高指導者としては三代
目となる。
党員(評議会代議員含む)の圧倒的多数の支持のもと選出された
カーメネフ新書記長は、党大会の壇上で以下のように初心表明
を行った。

ニコライ・カーメネフ書記長
「私を支持声援してくれた党員、人民の同志達に感謝の意を表
したい。我が社会主義連邦の威風を全世界に轟かせ、社会主義
革命闘争の完全勝利を、連邦人民、そして世界でいまも戦い続
けている革命烈士達に約束しよう。自由主義の旗下、その実は
帝国主義侵略者である者達が、今なお人類社会発展を阻害して
いる状況を打破、是正することができるのは、我がユークトバ
ニア社会主義連邦を除いて他にない。その最高指導職をまかさ
れた責任を胸に戦い続けたいと思う」

カーメネフ氏が党書記長に選出された当日に通常開催された
社会主義連邦評議会は、党の決定に従って従来どおり評議会
議長をカーメネフ書記長とする決議を行い、満場一致で採択さ
れた。
また臨時執行部は全ての担当業務を新書記長に移管し、本日付
で解散することが決定された。
カーメネフ書記長は、近くヴェルーサ、ナシバロンの両地方
政府の指導者に就任の挨拶を行うため、両地方を直接訪問する
予定だ。また、マウロ、リードホルム、コンティスにも訪問
したいとの意向を表明している。

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>>ジャスバルと軍事交流促進<<

関係が悪化しつつあったユーク連邦とジャスバルであったが、
両国の関係改善と、一層の友好をはかるため、ユーク連邦の招
待によりジャスバルの軍高官らがヴェルーサを訪問した。
ジャスバルの軍高官らはシーニグラードの革命迎賓館で連邦赤
軍高官らと会談、両国の軍事交流を促進していく考えで一致し
連邦赤軍側は、ユーク連邦の保有するヴェルーサ地域の模造都
市形演習施設の貸し出しを認めた。
両国は、軍事面のみならず、経済、文化のあらゆる交流を促進
することにより、互いの理解を深めていく予定だ。

演習場の貸し出しについて、PFのグダニスク地域が批判声明を
発表していることについて、軍務省は「PF政府がそういってい
るわけではないのだし、他国の地方自治体の発言にいちいち目
配りすることが国のすることではない」との見解を示している。

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>>その他の記事<<

□ 社会主義圏の新安全保障体制確立へ

かねてより社会主義圏の分散孤立化を問題視してきたユーク連
邦政府は、近々連邦以外の社会主義国と連携し、新しい国際的
な安全保証体制の確立を実現させるとの考えを公式に発表した。

□　ロージナで災害 根本的設計の見直し必要

地盤沈下に見舞われたロージナ人民共和国について、ユークの
専門家らは「根本的に国土設計の知識が不足しており、発展が
建国の段階からまったくない」と分析し、他国から技術導入を
はかる必要性があることを示唆した。

□　水夏の離脱論に揺れるPF

水夏地域がPFからの離脱を本格的に検討していると報じられ
これについて各地方ごとに意見が割れている。
プロスピアの連邦国家制度の強化に躍起なグダニスク地方と、
他の地方とでの意識差が露呈する結果となった。

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【1671】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第46号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/7/24(月) 2:38 -
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2006年7月24日
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>今日の紙面<

>>カーメネフ書記長 新開発大綱提示<<
>>ユーク連邦 UEN不要論を非難<<

>>その他の記事<<

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>>カーメネフ書記長 新開発大綱提示<<

就任間もないカーメネフ書記長は、先日の連邦評議会にて「新
祖国開発大綱」と題した新しい国土開発大綱を発表した。
軍事関連のみに偏りがちと評価されている自身の評判を、経済
面でも強化したいと早期発表に踏み切ったと見られる。

この開発大綱では、連邦国全体の開発案を提示しており、ヴェ
ルーサ地域では、本土とスカリー間を隔てるイーグリン海峡を
一部埋め立て、輝ける都市圏をスカリー側まで拡大するという
大胆な構想が明示されている。

またナシバロン地域は、国土の全周を養殖場化する「食料要塞
」と表現された開発案が提示された。
ユーク連邦の食糧生産能力の大部分をナシバロン地域に集中さ
せる結果となるが、これは軍事戦略上も有益であるとカーメネ
フ書記長は熱弁をふるった。

近く予定される両地域代表との会談でも以上の開発大綱を提案
するとのことだ。

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>>ユーク連邦 UEN不要論を非難<<

ユーク連邦政府は、政府談話として近年話題にのぼっているUE
N不要論について、不支持であることを明確にした。
談話によれば、UENはそもそも同盟組織として見るべき組織では
なく、中立が揺らぐなどの見解自体が間違いであるとしている。
また、新社会主義安全保障体制などが実現した場合でも、経済
協力機構として存続するべきとの立場を明確にした。
UENが解散という事態に陥った場合、ユーク連邦政府はその責任
をいずれかの加盟国に追求するとの具体的な姿勢についても明
らかにした。

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>>その他の記事<<

□ ジャスバル代表のナシバロン訪問に波紋

ジャスバル代表であるニコル・ダート政府代表がユーク連邦ナ
シバロン地域を訪問したことについて、ユーク連邦政府内で波
紋をよんでいる。
連邦政府によれば、ナシバロンやヴェルーサに独自外交権があ
るとはいえ、一国の代表を連邦政府への通告もなしに訪問させ
るのは問題があるとしている。

□　レヴィン拘束は真実か

ナシバロン地域政府がレヴィン拘束と死刑を報じていることに
ついて、ヴェルーサ地域政府が「拘束を確認はしていない」と
反論していることがわかった。
またユーク連邦政府は「ナシバロン政府にまかせているのでそ
の報告内容を尊重する。ヴェルーサよりナシバロン軍のほうが
駐留期間が長い」としており、連邦政府が直接拘束を確認した
わけではないことが明るみになった。

□　モアナ国で新体制 ユーク連邦との協調強める

マナ・モアナで発足した新体制のもと、与党の民族社会党がユ
ーク連邦との協調を主張している。
ユーク連邦政府は、モアナの新体制は人民民主主義への第一歩
として高く評価しており、両国の関係強化は確実とみられる。

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製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation
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Yuktobanian Broadcasting Corporation(Y.B.C.)は、
ヴェルーサ社会主義共和国に本社をもつ民間の報道機関です。
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【1691】Ｙ.Ｂ.Ｃ.Documentary　第６回　『動乱の...
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/8/23(水) 12:33 -
引用なし
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.Documentary
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　第６回
『動乱のあと』

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　前説(Y.B.C.解説委員トーリャ・マトヴェイ)

　世界の誰もが滅びの旋律作戦により、ルソーを中心とした動乱に終止符がうたれることを望んでいました。
　しかし、そんな望みは叶うこともなく、ますます混迷の度合いを深めていくことになります。
　そして事態はルソー自身を離れ、各国の軋轢が深刻化するにつれて取り返しのつかない動乱へと導くことになっていったのです。

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　ユークトバニア連邦赤軍 大佐(当時北東人民軍兵士)
　「結果からいえば・・・滅びの旋律作戦は不完全なものでした。全てのルソー傀儡国を摘発できたのかどうかも解りませんでしたし、その後新たな傀儡国も生まれました。作戦の対象になった国に傀儡でない国も含まれていたかもしれません。大きな犠牲を払って決行したのに、問題はなにも解決しなかったのです」


　ルソーの傀儡国はそのほとんどが連合軍により壊滅していましたが、唯一戦後に講和条約の締結を望んだ国がありました。
　壊滅したGT国を継承して建国されたUSP合衆国です。
　連合国はUSP合衆国との講和条約の内容をめぐって紛糾しました。
　そして、草案が固まった後もグダニスク連邦自由国だけはこれに同意しようとしませんでした。


　グダニスク連邦自由国　外務相(当時)
　「私たちは、ルソーと講和条約を結ぶつもりは毛頭ありませんでした。講和などしても、かの国の本質は変わらないも、いやむしろ、条約が結ばれたことを良しとしてまたなにかしでかすかもしれない・・・そのような危惧が私たちの中にありました」


　グダニスク連邦自由国は、滅びの旋律作戦においてルソーの傀儡国家から核攻撃をうけ、膨大な経済的損失をうけていました。
　これによって、グダニスク国民の反ルソー感情は戦前以上に高まっていたことも、講和条約を拒否する政府の行動を後押ししていたのです。

　11月23日の作戦終了宣言の後も、各国は独自に傀儡国への侵攻を続けていました。
　特に、ガルバディア帝国連邦は、ルソー問題を名目に、それらしい国への侵攻を積極的に行っていました。
　ガルバディアをここまで積極的にさせていたひとつの要因がMETOとの同盟関係がありました。
　METOはガルバディアとの軍事同盟関係を、以前よりさらに強化した「MU軍事同盟」を滅びの旋律作戦終了後に宣言しており、それにつづいてガルバディア自身も、おっとっと国などと自らが作った軍事同盟の枠組みである「大皇ガ連合」に組み入れました。

　このような事象に平和機構は危機感を募らせます。
　結果的にガルバディアの統治区域が拡大し、それが帝国連邦に組み入れられていくのではないか、というのです。
　このような危惧によって、平和機構は思い切った行動にでます。
　ガルバディアが占領下においたルソー傀儡国の平和機構への加盟を認めると宣言したのです。


　神聖ガルバディア帝国　外務相(当時)
　「歴史上類を見ない暴挙であり、内政干渉でした。我が帝国が、指導権をもつべきである統治領を一方的に自分達の同盟国だから手をひけ、といってきたのです。これを侵略行為だと呼ばずしてなんというのですか」

　水夏連邦共和国　首相(当時)
　「平和機構がこのような攻撃的なことをしたのは初めてのことでしたから動揺したといえばしました。我が偉大なる連邦でも物議をかもしましたし、平和機構の行動を支持することはできませんでした」

　咎罪共和国(現ユクドレシオ共和国)政府関係者の発言(記録フィルムより抜粋)
　「ルソーはただの名目にすぎないんじゃないのですか。各国は、ルソー問題をいいことに、簡単に武力を行使することに躊躇がなくなった。これではあまりに無秩序すぎる。平和機構はいままで積極的に国際問題に踏み出したことはなかったが、ここで我々がでなくては、平和はますます遠のいてしまう・・・そんな気が私はするのです」


　平和機構は世界から非難を浴びることになりました。
　ルソーの増長に拍車をかける可能性と、そもそも領有地への権限行使など認められないと思われたからです。
　結局、平和機構は加盟を撤回するしかありませんでしたが、この一件でガルバディアと平和機構の対立が鮮明になってしまいました。

　ガルバディアの軍部は暴走していました。
　これは、平和機構の行動に世界が非難を浴びせたのをみて、自身の国際社会における支持基盤が確立されたものと錯覚していたことによるものでした。
　誰も止めることのできる者はいませんでした。
　帝国政府は、ついにルソー問題とまったく関係のない国への派兵を決定してしまうのです。

　その矛先が向けられたのは、世界大戦でガルバディアと対決した同じ帝国主義国家、クリンゴン帝国でした。
　ガルバディア政府は、前大戦の報復であるとして、勢いに乗じてクリンゴン帝国に派兵したのです。
　クリンゴン帝国は、勿論これに応戦する構えでしたが、ガルバディアの軍隊を抑える戦力はクリンゴンには無いことも明白でした。
　ガルバディア軍部は、クリンゴンを屈服させるのに時間はかからないと見ており、同時に他方への戦線をひろげても問題がないと自らを過信していました。
　これにより、平和機構に亡命を企てたルソーの傀儡国へも同時に侵攻することが決定されます。

　帝国連邦の軍隊は、一挙に二カ国へ侵攻を開始しました。
　同盟相手であったMETOは、これに何も言いませんでした。


　水夏連邦共和国　国防軍司令官(当時)
　「METOの同胞であった北東人民共和国は動揺していました。ガルバディアの行為に大儀が見当たらないからです。しかし、同盟関係のこともありましたし、ガルバディアと関係を悪くするわけにもいきませんから黙ることしかできなかったのでしょう。しかし同じMETOでも偉大なる我が連邦は違いました。混乱している今こそ、我々も徹底的にルソーを叩かねばならない・・・そう決心したんです」


　水夏連邦もガルバディアと同じくして、ルソー傀儡国と考えられていた二カ国に宣戦布告しました。
　世界各地で火の手があがり、誰もこの火を消すことができなっていたのです。
　これが、第二次世界大戦の幕開けになろうとは、誰も予想していませんでした。

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　おわりに-Y.B.C.解説委員「トーリャ・マトヴェイ」

　ルソーの深刻性が、各国の判断力を鈍らせていたのは認めざるをえないところでありましょう。
　第二次世界大戦は、誰もそれを未然に止めることができず、半ばいけいけムードで発生することとなってしまったのです。
　次回は、第二次世界大戦と、その終結後の世界情勢にスポットをあてお送りいたします。

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　Y.B.C.ドキュメンタリー
　第６回
『動乱のあと』

　製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation

　解説-トーリャ・マトヴェイ

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Yuktobanian Broadcasting Corporation(Y.B.C.)は、
ユークトバニア連邦共和国に本社をもつ民間の国際報道誌です。
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【1697】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第47号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/8/25(金) 16:46 -
引用なし
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第47号
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2006年8月25日
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>今日の紙面<

>>Rpact発足 カーメネフ書記長が演説<<
>>ジャスバル外務相 シーニグラードを訪問<<
>>プロスピア解体へ<<

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>>Rpact発足 カーメネフ書記長が演説<<

リークホールド条約機構(以下Rpact)が発足した。
これにより共産圏で今まで形になったことのなかった相互防衛、
共闘体制が実現したということになる。
ユークトバニア連邦のカーメネフ書記長はRpactの調印が行わ
れたマウロ連邦共和国首都リークホールドで、調印式の壇上で
演説を行った。

カーメネフ書記長
『全世界の労働者農民達、勤労的知識人達よ！我々は今、団結
の時代を目の当たりにしている！全世界の革命的人民達は、以
後、資本主義、帝国主義侵略者の陰に脅えることはない。黄金
色の太陽のもと、我々は、我々が正しいと信じた道を踏みしめ
理想の社会を堂々と建設することができるのである。恐れるな！
立ち上がれ！我々は勝利する！』

Rpactの発足に、早速反応を示したのは、プロスピアから離脱
し、独自の軸を築こうと躍起な水夏連邦共和国であった。
マウロやジャスバルの政府に対する不信感をあらわにしている
が、ユーク外務省は「不信感を煽っているのは水夏政府自身」
との見解を示し、水夏連邦に対して遺憾の意を示した。

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>>ジャスバル外務相 シーニグラードを訪問<<

ジャスバルで、女性としては初めて外務大臣に就任したアリチ
ェ・ミレーヌ新外相が、ユークトバニア連邦首都シーニグラー
ドを二日間にわたって訪問した。
ミレーヌ外相は、到着後まもなくシーニグラードの迎賓会にて
カーメネフ書記長と簡単な会談を行い、この席でカーメネフ書
記長は、Rpact結成におけるジャスバル政府の努力を高く評価し
た。また、現在ジャスバルが推し進めているマクロネシアの解
放事業に対しても、関心をもって見守るとの立場を示した。
ミレーヌ外相は二日目にシーニグラード市内や大養殖帯を視察
し、ミレーヌ外相の強い希望によりミロン外相が養殖場の案内
を行った。
ミロン外相は後に行われた合同会見で以下のようにコメントした。

ミロン外相
「久しぶりに魚の話ができて嬉しかったよ。体の調子は良くな
かったが、養殖場の案内をしてほしいとの事だったので喜んで
引き受けたんだよ。ミレーヌ君は中々美人だし、これからも魚
に親しんでくれれば嬉しいね。私も魚が食べたいんだが、病院
では味気の無い七草粥の出来損ないみたいなものばかり出て来
るんだよ・・・これはなにかの陰謀なんじゃないのか」

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>>プロスピア解体へ<<

長きに渡って世界でも大きなえ影響力を誇ってきたプロスピア
連邦が、グダニスクとアロンの離脱をうけて、正式に解体が
決まった。
グダニスクとアロンはプロスピア時代に推し進められた国家
統合のプロセスをそのまま引き継ぎ、新たにセレーニア連邦
として国家統合を再始動させている。
他のプロスピア連邦所属国が今後どのように舵取りを行うのか
は不鮮明であり、解体決定に先立って離脱していた水夏連邦の
動向も注視される。
共産圏がまとまりだしたのに対して、資本主義陣営の脆さが浮
き彫りとなっている。

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製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation
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Yuktobanian Broadcasting Corporation(Y.B.C.)は、
ヴェルーサ社会主義共和国に本社をもつ民間の報道機関です。
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【1734】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第48号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/9/2(土) 18:26 -
引用なし
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第48号
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2006年9月2日
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>今日の紙面<

>>特集　マクロネシアをめぐる危機<<

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>>特集　マクロネシアをめぐる危機<<

ジャスバル民主共和国がマクロネシア王国に対する民主化要請
したことに端を発するここ数日の危機的状況は、いかにして醸
成されたのであろうか。
本日のY.B.C.Newsは、現在までに当社が入手した最新情報に基
づきマクロネシア危機を振り返り、その全容を明らかにする。

ジャスバル民主共和国は、かねてよりマクロネシア王国の鎖国
政策や、王権体制に対して懸念を示していた。
リークホールド条約機構(以下Rpact)の発足に伴って、安全保障
が確立されたジャスバル政府は、これを機に本格的なマクロネ
シア解放を企図することになったのである。
ジャスバルは、平和的な無血解放を前提におき、マクロネシア
王政府に対して、開国及び人民民主主義への転換を勧め、回答
を要求した。
しかし、マクロネシアは「無視」という国際外交上、あっては
ならない非礼で横暴な回答を行ったのである。
マクロネシアがこのような行動をとった背景には、ラタトスク
の裏工作があったからだといわれている。
ラタトスクはジャスバルの進める民主化に懐疑的であったためだ。

ジャスバル政府は、これ以上マクロネシア人民の利益が阻害さ
れ、多くの人々が自由を謳歌できない状況を継続させるわけに
はいかないと考え、無視をつづけるマクロネシアに物理的介入
を行わざるを得ないと判断、31日に形式上宣戦布告という手段
を用いて、マクロネシア人民の解放を促進させることを決断した。

しかし、ジャスバルという共産圏国家の行動を妨害したいと考
えていた帝国主義国がこれにまったをかけようとした。
マクロネシアがラタトスクへの加盟を宣言したことは、ラタト
スク側がそのように勧めていたものであったし、セレーニア連邦
はマクロネシアへの物資援助を宣言した。
民主化という大儀を無視して、ただたんにジャスバルに被害を
与えたい一心で侵略行動に乗り出したと見て取れる。

こうした状況を是正し、平和を確保するためにRpactは行動する
こととなった。
いかに資本主義側が間違った主義主張を繰り返し、戦争を誘発
させようとしているのかについて堂々と反論し、改善を求めた
のである。
Rpactの至極正当な主張に、ラタトスク同盟は反論することが
できず、ただジャスバルへの不審を騒ぎ立てるだけで、要領を
得ることができなかった。
こうしたことから、ジャスバル主導の民主化は、Rpact管轄によ
って推進されることが確認され、ラタトスクはこれを了承した。

しかし、そもそもこのような国際的な民主化事業はジャスバル
一国でできるものではないとの認識がRpact内部でもとより存在
しており、Rpact管轄に移行することは問題発生以前からの決定
事項であったといわれている。
結局、Rpact/RA共同声明というのは、初期の計画内容を確認し
たにすぎないものだったのである
こうした事実からも、ラタトスクが以下にジャスバルの発言や
各所での外交活動を確認せずに、己の妄想だけで騒ぎ立ててい
たのかがわかるというものだろう。

Rpactの平和的努力によって、ラタトスクの侵略行動は事前回避
され、マクロネシアの民主化が前進するかのようにみえた。
しかし、Rpact/RA宣言以後も、セレーニア連邦は物資支援を撤回
しないとして、ジャスバル相手にマクロネシア王政府が反撃し、
「戦争をしたほうがよい」と宣言したのである。
人類史上かつてない残虐な宣言内容であった。
平和的な民主化を望んでいたRpact各国は、こうしたセレーニア
の国際世論を無視した残虐な方針を撤回するよう強く求めるこ
とになり、セレーニアによってジャスバル人民が虐殺されるこ
とを防ぐために条約機構軍の出動を検討せざるをえなくなった。
Rpactの要請に対して、セレーニアは共同管理という案を提示し
たが、そもそも戦争を引き起こそうとしていたにも関わらず、
他人に言われてはじめて代案を出すという矛盾した行動を信用
できるはずもなく、Rpact内で論議が起こることとなる。

セレーニアが侵略行動を撤回しないかぎり、Rpactは応戦しなく
てはならなくなり、結果的に多くの人民が財産を失う危険に晒さ
れる可能性が高くなったのだ。

現在、マクロネシアがRpact/RA共同声明の内容を受託したこと
を宣言したため、結果的にセレーニアの支援は凍結されること
となったが事の本質は未解決のままである。
今後Rpactはセレーニア連邦に対して、平和理念に基づく真摯
な対応を各方面で要請していくことになるだろう。
セレーニアが無辜の民をこれ以上虐殺しないことを祈るばかりである。

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製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation
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Yuktobanian Broadcasting Corporation(Y.B.C.)は、
ヴェルーサ社会主義共和国に本社をもつ民間の報道機関です。
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【1746】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第49号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/9/6(水) 13:09 -
引用なし
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第49号
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2006年9月6日
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>今日の紙面<

>>マクロネシア民主化案提示<<
>>セレーニア連邦 Rpactに事実上の宣戦布告か<<

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>>マクロネシア民主化案提示<<

注目されていたマクロネシアの民主化事業に関し、直接担当を
行うジャスバル民主共和国が具体案を提示した。
案の骨子は、マクロネシア王も参加する民主化機構の設置であ
り、ラタトスクと合意していたRpactの監察構図も明示された。
ユーク連邦は、ジャスバル案におまり支持的でないとも言われ
ているが、とりあえずはこの案を提示することによって、国際
の反応と意見を広く求めたいとの考えから、案の提示に踏み切
ったと見られている。

この案に対し、非難を真っ先に浴びせたのはセレーニア連邦政
府であった。
「植民地統治となんら変わらない」と非難したうえで、一方的
なRpact全加盟国との国交断絶を言い渡した。

これに対してRpact関係国の反応は動揺に満ちている。
案の提示に対して国交断絶という、予めそうしたかったかのよ
うな唐突な強硬策をとられたことで、両陣営の関係はますます
硬化の一途を辿っている。

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>>セレーニア連邦 Rpactに事実上の宣戦布告か<<

セレーニア連邦政府が、稀に見る高圧的な外交を展開している。
公において主権国家であるジャスバルを「カスバル」と呼称す
るに続いて、Rpact関係に対する罵詈雑言が続いている。

また、一方的に国交を断絶するなどして、諸外国との関係修復
や、共同声明の遵守に躍起なRpactも、セレーニアとの和解を
目指しているとされているが、上記のようなセレーニアの姿勢
に、今後どのように対応するべきか論議を呼びそうだ。

当社のインタビューに、ユーク連邦のRpact担当外務官は以下の
ように答えている。

>記者
セレーニアがここまで強硬な姿勢を示しているのは何故か？
>>外務官
彼らの中で何か決定事項があって、それに基づいて無理に我々
を非難している可能性がある。我々は共同声明を遵守している
し、平和的解決を望んでいるが、彼らがもとより戦争を画策し
ているのであれば、対応は難しい。
>記者
どのように平和的解決を図ろうというのか？
>>外務官
Rpact諸国で意見は様々だが、共通していえるのは彼らが常識的
な国家外交の姿勢に回帰してくれることにつきる。
双方の見解や立場は違えど、例をあげるならばジャスバルの呼
称問題などは明確に彼らに非があるのだから、謝罪するところ
は謝罪していただき、そのほかの懸案事項についてはその後調
整することもできるだろう。とはいえ、彼らが一方的に外交交
渉を打ち切ってきたのでそれも難しい状況である。
今後は我々だけでなく、ラタトスクやその他の諸外国とも連携
して、セレーニアが正しい姿勢で国際舞台に復帰してくれるよ
う呼びかけていきたいと思う。孤立はよくないことだ。
>記者
それでも彼らが暴言を言い続けた場合の策はあるのか？
>>外務官
Rpact諸国の忍耐力には差がある。
場合によっては我々も何らかの手に打つ必要もあるだろうが、
それこそが彼らの狙いなのかもしれないし、冷静な判断ができ
るよう心がけていきたい。彼らのように戦争誘発を行いたくは
ないと思っている。

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製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation
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Yuktobanian Broadcasting Corporation(Y.B.C.)は、
ヴェルーサ社会主義共和国に本社をもつ民間の報道機関です。
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【1769】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第50号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/9/24(日) 6:20 -
引用なし
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第50号
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2006年9月24日
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>今日の紙面<

>>ユーク連邦 旭に治安部隊派遣へ<<
>>憲法改正後初の法令が可決<<
>>マクロネシア民主化完了を宣言<<
>>ガルバディア復帰 注目集る各種懸案事項の処理<<

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>>ユーク連邦 旭に治安部隊派遣へ<<

大旭共和国に対してユークトバニア社会主義連邦が治安部隊を
派遣することが決定された。
旭では、共産党と国民党の連合が政府に対して武装蜂起を宣言
してから内戦が続いており、昨日放棄側によって奪取された核
が使用されるなど被害が相次いでいる。
政府側は国際会議場において「局地的なものであり鎮圧は可能」
と声明したが、共産国民連合側が旭人民の圧倒的支持のもと戦
局を優位に運んでいるのが実情だ。
ユーク連邦は、核の使用に関して憂慮を表明しており、内戦の
早期終結のための治安部隊派遣を旭側(民意側)に申し入れてい
たが、これに対して人民の支持がある共産党より正式に派遣の
要請があったことを踏まえ、連邦評議会にて部隊派遣を討議し
地方共和国の全会一致による賛成でこれが決定された。

中央政府の発表によれば、派遣は連邦赤軍の編成をもって行わ
れ、主力をヴェルーサが、部隊への補給支援や旭国内での医療
活動等をナシバロンが担当するという。
また、実際の部隊行動は旭共産党の意向に基づき行われるため
武力攻撃を行う場合でも予めの宣戦布告の必要はないとの見解
を示している。

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>>憲法改正後初の法令が可決<<

社会主義憲法の改正により、新たに加わった連邦法に基づく法
令が改正後はじめて施行された。
今回可決された法律は「赤衛特定事態法」「貿易基準法」の二
つである。

・赤衛特定事態法
グダニスク連邦自由国の軍隊がある程度の規模で動員された場
合、その動員目的を問わず連邦赤軍は迎撃体制をとり、即時に
その目的を問わずグダニスク軍部隊の行動阻止を行う。
適応される動員規模については随時連邦評議会にて討議するが
グダニスクが他国に物理的行動を加えた、または加える事を声
明した場合は、その規模を問わず阻止行動を発動する。

・貿易基準法
連邦の構成共和国は、その自主貿易(怪獣支援含む)を以下の場
合は停止する。
1.貿易相手国が資本、帝国主義である、またはそれらを扶助する政策を行っている場合
2.貿易相手国が連邦の同盟国に対して断交または敵対政策をとっている場合

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>>マクロネシア民主化完了を宣言<<

モアナ案が提示されていたマクロネシア民主化であるが、同案
に基づき設置された民主化機構の各種改革、および新政府とRpa
ctによる条約の締結が完了したことにより、マクロネシア民主
化事業が完了した。
当初はジャスバル政府が舵取りを行っていた同民主化であるが
ジャスバル政府の内政都合から対応に支障がでており、これを
監督していたRpactの加盟国であるモアナが、Rpact加盟国の信
任を得て、同民主化の実務を行っていた。
事業の完了により、マクロネシア新政府はあらゆる自主権を回
復し、今後国際社会の一員として発展を目指すこととなる。

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>>ガルバディア復帰 注目集る各種懸案事項の処理<<

暫く国家運営が中断していた神聖ガルバディア帝国が、この度
正式に再開されることが決まった。
これにより帝国連邦の組織活動も再開されると見られている。

再開にあたって、ガルバディアが中断以前に抱えていた懸案事
項により各種問題が再燃すると思われている。
マウロ連邦共和国の帝国連邦所属問題や、リードホルムとの領
有権問題がそれである。
帝国にとっては国内復興が最重要課題であると考えられるが、
このような国際問題を解決しよとする可能性は高く、帝国の対
外政策に注目が集っている。

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製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation
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【1802】◆ユークトバニア中央党機関紙「探求」　...
 ユークトバニア社会主義連邦  - 06/10/5(木) 2:38 -
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   ◆ユークトバニア中央党機関紙「探求」
　ПОСЛЕДУЙТЕ：ポエスエディテ

　2006年10月5日号


◆セレーニア大統領　革命の首都シーニグラードを訪問

セレーニア連邦大統領であるアダム・セレーネが、革命の首都シーニグラードを訪問した。
我がユーク連邦に対決を挑み、世界平和を脅かしてきたセレーニアの最高指導者が、仇であろう我が連邦の首都に訪問するに至ったのは何故なのか。
今日の「探求」は、電撃的なセレーニア大統領訪問について特集する。


◆空港での歓迎式

シーニグラード国際空港に専用機で訪れた大統領は、迎えのアントーシャ・ミロン連邦外務大臣と握手を交わした。
セレーネ大統領は「今回の訪問で両国間の懸案事項が少しでも改善されるよう願っています」と発言し、ミロン外相も「人民もそれを望んでいる。社会主義連邦、そして全世界の人民が注視しているだろう」と返した。
大統領は、タラップから出迎えの車までの間に敷かれた赤の絨毯の上を、ミロン外相のエスコートで連邦赤軍観閲部隊を観閲しつつ歩いた。
その後、車は会談場所である革命記念堂に向かうため、市内へ向けて発進した。


◆市内 人民の声

シーニグラード市内を、護衛総局の警備車両を先頭に、大統領を運ぶ車列が進む。
革命記念堂までの経路は安全のため公開されていなかったが、噂を聞きつけた人民達は一様に歩道沿いから車列を見物した。
ユーク連邦旗を振る準備が良い人民も見られたが、セレーニア連邦旗は公での使用や所持が認められていないため振るものはいなかった。
ある人民は「今日は歴史的な日だ。私をはじめ全ての農民、労働者、インテリ達が大統領を歓迎している」とインタビューに答えた。
世論では無礼なセレーニアとこれ以上対話の余地はないとするものもあったが、この訪問に対する目だった反発は確認されず、概ね歓迎色であった。


◆カーメネフ書記長と歴史的会談

革命記念堂は、国家的な賓客を招く際に使用される迎賓館である。
かつて、オースチン共和国大統領と歴史的和解が交わされたのもここである。
記念堂に到着した大統領は、応接室でカーメネフ書記長の到着を待った。
大統領が到着した十分後に到着したカーメネフ書記長は、大統領と対面する前、側近に「世界が注視している。これほどの責任が伴う仕事は就任後はじめてだ」ともらしたという。
書記長が大統領の待つ部屋に入ると、大統領は椅子から立ち上がり書記長に握手を求め片手を差し出し、書記長はこれに両手でこたえ、大統領もそれに倣って片手をそえ、両者はがっちりとした握手を交わした。書記長は「ようこそユークトバニアへ。人民を代表して歓迎します」と発言し、大統領は「連邦市民を代表して貴国の暖かい歓迎に心から感謝します」として、両者とも両国人民の代表として立ってること強調した。
着席した両者は、通訳を通じて会談を行った。
以下はその会談の席でのやり取りを抜粋したものである。

大統領「この会談が両国の関係正常化の第一歩となる事を期待している」
書記長「セレーニアと共産主義国との溝が深まっていることは非常に残念であり、お互いのためにならない。今回、大統領閣下が我が方を訪問するという決断を下すまでには苦労があったと思うが、歴史は貴方の英断を必ず評価するでしょう」
大統領「我が国がこれまで採ってきた道は決して友好的とは言えなかったが今後は両国の友情を深めていければよいと思っている」
書記長「その点において我々が合意することは非常に意義深いことだ。そのためには我が方も最大限の努力を行うだろう」

会談では、実質的な両国間の諸問題についてはまったく言及されず、平和意思の確認が主要であった。


◆大統領 連邦評議会で演説

会談の後、セレーネ大統領は連邦評議会に出席した。
連邦評議会は本来、ユーク連邦における国会の役割を果たす最高意思決定機関であるが、大統領はこの場で演説する機会を得ていた。
これは異例の処置であり、大統領訪問での両国関係の進展にユークが大きな期待感を寄せていることが窺い知れる。
百数十名の代議士の見守る中、カーメネフ書記長とセレーネ大統領両者は並んで演台に立ち、まず書記長が演説した。

カーメネフ書記長
「我が連邦は今日まで、マクロネシア問題にはじまるセレーニア及びラタトスクの軍事圧力政策に真っ向から反対し、世界の安定に寄与するべく努力してきた。しかし、こうした努力は片方の力だけで実るわけではない。我が連邦の掲げる自主・平等・親善の外交理念は、相手もそれを尊重してはじめて機能するわけであり、これを認めない相手との対決は避けられず、結果、国際の安定は脅かされてしまう。しかし、そうした暗雲にも今日光が差すことになるであろう。セレーニア連邦大統領閣下が、今こうして私の隣で、評議会の演壇に立っていることはその象徴である。私はこう宣言したい。今後、ユークトバニア連邦はセレーニア連邦との関係改善のため、これまで以上の努力を行い、世界人民の幸福のための事業を促進させる意思を確固たるものにする。対立の時代に終わりを告げるその日まで、我々は前進する」

カーメネフ書記長が演説を終えると代議士からは溢れんばかりの拍手が飛び、その拍手は続けて演説するセレーネ大統領に向けられた。

セレーネ大統領
「マクロネシアについては不幸な行き違いがあったが平和と民主主義を求める考えに違いは無くこれまでの不幸な対立は避けられたし避けられるべきであった。私の誤った判断が国際情勢の緊張をもたらした事をここに謝罪したい。またこれまでの関係悪化にもかかわらず暖かく私の訪問を受け入れたユークトバニア政府に対し連邦を代表して感謝の意を示したい。この態度を見て彼らが我々に対し敵意を抱いているなどと誰が思えるだろうか。今後、セレーニアとユークトバニアの間だけでなく世界的な対立や不幸を解消していくためにもセレーニアとユークは手を取り合って前進していかなければならない」

大統領のこの演説に、場内はまた大きな拍手に包まれた。


◆実務者協議の開催で合意

今回の大統領訪問で両国で合意されたのは関係改善への努力という、半ばはっきりしないものだけではない。そのための合意事項もすでに決定された。
特には、今後継続して諸所の懸案事項について、両国の担当者が会合する実務者協議の開催がある。
外交上、これまで発生した問題については実務者協議で和解点を模索する。
さらに、共同国際事業の第一歩として、内戦が続く旭国への共同対処が決定した。
旭については、先日我がユークが陣営を問わずに武装勢力を鎮圧、平和維持にあたると声明していたが、この基本方針はそのままに、UFSが旭における治安維持活動に参画していくことになる。
場合によっては、両国の軍隊が共同作戦をとることになり、安全保障における交流の側面が生まれることだろう。
また、これにともなって、先日可決された赤衛特定事態法(特事法)の適用緩和が実施されることとなる。
また、セレーニアが国交断絶を一方的に通告したと同時に行われた、在セレーニアRpact諸国民の財産凍結が解除される。

両国の関係が急速に改善に向かうと見られる中、課題も多い。
我々は、セレーニアが我々に対する今回の英断と同様に、Rpact諸国とも個別に関係改善のための交渉を行ってほしいと熱望しており、我々との単体での国交回復だけでは大きな意味をなさない。
これら各国との交渉の過程で、いざこざが生じれば、それはユークとの交渉にも影響を与える。
赤衛特定事態法にしても、撤廃の目処は現時点でたっておらず、適用しない場合はあくまで特例処置という形式である。


◆帰国の途へ

演説終了後、書記長と大統領は演説で述べられた関係改善のための諸理念を示した共同声明に調印した。
大統領の都合上、通例の晩餐会は行われず、そのまま国際空港で専用機に乗り込みグダニスクにむけ飛び立った。
空港までは、行きと同様にミロン外相が付き添い、最後まで見送った。
こうして、歴史的な一日は幕を閉じたが、両国の関係改善にむけた歩みはいまはじまったばかりである。
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【1821】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第51号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/10/10(火) 2:22 -
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第51号
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2006年10月10日
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>今日の紙面<

>>国賓級の歓迎 UFS大統領のシーニグラード訪問<<
>>ユーク外務省 ガ帝のMLT脱退は挑発行為<<
>>衝突は鎮静化 暫定政府など旭情勢で動き<<

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>>国賓級の歓迎 UFS大統領のシーニグラード訪問<<

マクロネシア問題を発端として、ユークトバニア社会主義連邦
とセレーニア連邦の二大連邦国家で対立が深まっていたが、セ
レーニア大統領のアダム・セレーネ大統領がユークトバニア首
都、シーニグラードに訪問し、初の首脳会談を行った。

一方的な国交断絶や、ユークの外交交渉に対して頑なに拒否を
表明していたセレーニアであったが、最近の旭情勢や、長期の
対立関係による不利益を考慮したためか、ユーク側が交渉を常
々希望していたこともあり、今回の劇的な訪問が実現した。

大統領の訪問に、ユーク側はこれを国賓級の対応で迎え、関係
改善への期待感を示した。
首脳会談では国交回復にむけた実務者協議の開催や、今後セレ
ーニアがRpact諸国とも継続して関係修復にむけた努力を行う
ことをユークが要請したと同時に、国交断絶時に行われた資産
凍結処置も取り消されることが合意された。
また国際共同事業への第一歩として、旭国での国内紛争沈静化
に合同で取り組むことで一致、混成治安部隊の派遣を決定し、
実際に派遣された。(三面に関連記事)

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>>ユーク外務省 ガ帝のMLT脱退は挑発行為<<

ガルバディア帝国連邦が軍事演習地域制限条約を脱退する旨を
表明し、非難が集まっている。
今回の脱退表明では、単に批准を拒むだけでなく、条約その物
を批判したものであり、これによる条約の制定理念を理解、遵
守してきた国からの非難は避けられない。

ユーク連邦外務省は、ガルバディアの声明に対して、脱退の撤
回を要請すると同時に、国際の安定を脅かす徴発行為として強
く非難した。
ガルバディアは、脱退声明のなかで国際平和への寄与を謳って
おり、同日の新聞では大皇ガ共栄圏の復興を目標として掲げた。
これらの事は、言葉とは矛盾して世界の安定を脅かす要因とし
て作用する可能性が高い。
中央政府筋の情報によれば、ガルバディアのMLT復帰を強く推進
していくと同時に、MLTに基づく合法処置でない限り、ガルバデ
ィアが演習場による軍事行動をとった場合には、厳しい対応を
とる方針。また、赤衛特定事態法の適応範囲に帝国連邦を加え
る可能性も連邦評議会で検討されているという。

「MLTの改正枠内で帝国連邦関連国が演習場を持つこと自体は
話あわれて然るべきだが、一方的な脱退など無責任な行動につ
いては許されない」(外務省筋)

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>>衝突は鎮静化 暫定政府など旭情勢で動き<<

動乱続く旭国において、大規模な武力衝突の沈静化が確認された。
陣営を問わず武装勢力を駆逐すると宣言していたユークトバニ
ア社会主義連邦と、数日前の会談において共同対処を合意した
セレーニア連邦による混成部隊により、実際に制圧活動が実施
された。
ユーク側の発表によると、主に交戦したのは政府軍であった模
様であり、現在暫定政府を名乗っている勢力は、その名称から
共産党かそれに類するものである可能性が高い。
しかし、この暫定政府を名乗る勢力は国際舞台において、今だ
公式に声明を出しておらず、ユークトバニア・セレーニアの双
方にも関連した外交交渉はきていないという。
暫定政府の公式声明が待たれるが、ない場合は旭における新政
府の建設も、国際事業の側面を帯びることになるだろう。

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【1909】■　Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第52号
 ヴェルーサ社会主義共和国  - 06/10/30(月) 17:47 -
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Ｙ.Ｂ.Ｃ.ＮＥＷＳ　第52号
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2006年10月30日
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>今日の紙面<

>>シーニグラードで帝国主義反対大会<<
>>クバルカン正教法皇　ユーク訪問へ<<
>>ヴァストークで自治権復活<<

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>>シーニグラードで帝国主義反対大会<<

最近、激化する帝国主義勢力の社会主義諸国に向けた度重なる
挑発行為に対して反対する「シーニグラード市民軍民大会」が、
10万余人の軍将兵と各階層の市民らが参加し開かれた。
ユークトバニア中央党を代表して演説した党政治局長は、度重
なる挑発行為によって、世界の安定を脅かし、戦争の危機を陽
動する帝国主義勢力を痛烈に非難し、加えて、リークホールド
条約機構をはじめとする社会主義圏の団結の重要性を訴えた。

演説者は、帝国主義勢力が最近のMLT改正論議やマクロネシア
問題などにおいて、我々に対し過度な敵対視政策に基づいての
常軌を逸脱した妄言を繰り返し、国家間の憎悪を駆り立てよう
としていると指摘し、これに対するユークトバニア連邦の政策
は、新たな戦争を防止し、平和と安定を守るための至極正当な
行動であると強調した。
そして、ユーク連邦は今後も国の自主権と人民の声明安全を守
るための積極的行動を、当然ながら継続するとし、これを推進
する上でRpactをはじめとする善良的平和国家ともこれまで以上
に協力関係を発展させていくことを確認した。
また、Rpactは、世界の安定を守る強力な防衛機構であると述べ、
帝国主義勢力が無謀に挑発の道に引き続き進むなら、悲惨な終
焉を早める自滅行為になるということを宣告した。さらに、帝
国主義勢力とそれに追従しようとする新興勢力があったとして
も、無分別に振る舞い続ければユークの断固たる懲罰を免れな
いということをしっかりと認識し、軽挙妄動してはならないと
警告した。

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>>クバルカン正教法皇　ユーク訪問へ<<

クバルカン正教の最高指導者であるミューズ・バン・レイバッ
ク法皇が、近いうちにユーク首都シーニグラードを訪問する予
定であることがわかった。
ユーク連邦は、宗教も民族固有文化の一と捉え、これを尊重す
る憲法を制定した特異な共産国であったが、宗教指導者を公式
に政府が迎えるのは初めてのこととなる。
社会主義憲法では、宗教が共産主義国家活動に関与することを
許してはいないが、ユークがクバルガンの中立政策を支持して
いることに関連して、両国の友好関係を確認する意味あいを持
つものになると考えられる。

この訪問予定について、ユーク連邦外務省は、法皇の訪問は
喜ばしいことであり、我が連邦が信仰の自由の尊重に加えて、
各分野における文化保護国家であることを示す機会になるであ
ろうとし、ガルバディアが民族同化や、神教の強要など、人権
や民族権を破壊していることに関するアンチテーゼ的側面もあ
るとする見解を表明した。

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>>ヴァストークで自治権復活<<

独立勢力のテロ以降、地域国としての地位を失いナシバロンに
編入されていたユークトバニア社会主義連邦のヴァストーク地
方が、治安回復に一定の目処が見られることから、行政区分を
ナシバロン領から連邦の行政区に復帰することとなった。
地域国として連邦評議会における投票権を獲得するのは時期尚
早として行われないが、開発権や憲法範囲内でのの外交権につ
いては解放されることとなる。
これに伴い、これまでヴァトーク域内における主権を行使して
いたナシバロン政府に属するヴァストーク管理庁も解体され、
グルガン人を中心とした地域行政府が設置される。
ユーク連邦中央政府は、今後もヴァストークの自治活動を見守
りつつ、適切と判断される時期に通常の地域構成国として連邦
評議会への通常参加も認める方針との見解を示している。

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製作-Yuktobanian Broadcasting Corporation
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Yuktobanian Broadcasting Corporation(Y.B.C.)は、
ユークトバニア社会主義連邦国を拠点とする民間の国際報道機関です。
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